岩手県・遠野にビールファンが集う理由
岩手県遠野市。取材に訪れた10月中旬もすでに空気は冷たく、周囲を取り囲む北上高地の山々は早くも紅葉で色づき始めている。上着が欲しいほどの寒さだが、遠野駅前の一角は、にぎわう人々でむしろ熱気に包まれていた。「フレッシュホップフェスト2018in遠野」が開催され、県内外から大勢のビール愛好家が駆けつけたからだ。
ビールの香りや苦みのもとになるホップは通常、乾燥させた後に原料として使われる。しかしこのイベントで楽しめるのは、今年秋に収穫されたばかりで水分を含んだままの「遠野産フレッシュホップ」を使用したクラフトビール。東北各地と東京の11ブルワリーがつくった限定ビールを飲み比べられるとあって、来場者たちは終始ごきげんな表情で杯を重ねていた。
ここ遠野でフレッシュホップフェストが開かれたのには理由がある。世界のホップ栽培地は北緯・南緯それぞれ35～55度に分布しており、中でも寒暖差が大きい地域が栽培に適している。その条件を満たす遠野は、全国生産量の約6分の1を占める日本最大級のホップ産地なのだ。
ただし、遠野のホップ栽培はつねに順調だったわけではない。特に近年は生産者の高齢化・後継者不足で生産量が減少。1987年に229トンあった生産量が、2017年には44トンと約5分の1にまで減ってしまった。そのためクラフトビール人気で高まった国産ホップのニーズに対応しきれていないのが現状だ。
吉田 敦史氏
「フレッシュホップの瑞々しさが、ビールに奥ゆかしい味を生む」という
この状況に危機感を覚えて立ち上がった生産者がいる。BEER EXPERIENCE代表取締役の吉田敦史氏だ。もともと東京都内の広告代理店に勤務していたが、08年に新規就農を志して遠野にIターン。スペインでビールのつまみの定番になっている「パドロン」という野菜をきっかけに、15年からホップ栽培も手掛け始めた。
「私が遠野に来るまで10年以上、新規就農者は本当に少なかったです。人を呼び込むには地域活性が必要ですが、ホップとパドロンの一点突破では難しい。より多くの人を巻き込むため、“ビールの里構想”を掲げて会社を設立しました」（吉田氏）
遠野を「ビールの里」へ。50年の絆が支える構想
遠野を“ホップの里”から“ビールの里”へ――。吉田氏が目指すこの構想を、陰で支えているのがキリンだ。
同社と遠野市の歴史は長く、ホップ契約栽培を開始した1963年にさかのぼる。同社は国産ホップの約7割を購入しており、毎年期間限定で販売される人気商品「一番搾り とれたてホップ生ビール」にも遠野産ホップがふんだんに使用されている。同社にとって遠野は、事業戦略上重要な生産地なのだ。
遠野のホップ生産量が減っていることには、同社も問題意識を持っていた。10年以上前から遠野産ホップのPRや農作物の販路拡大をサポートしてきたが、本格化したのは東日本大震災後。キリンが支援する「東北復興・農業トレーニングセンタープロジェクト」で、CSV本部（当時）の浅井隆平氏と、遠野で就農していた吉田氏が出会ったことがきっかけだった。浅井氏は遠野の実態を聞き、「もう限界が近い」と危機感を強めたという。
BEER EXPERIENCE 取締役副社長
浅井 隆平氏
「ビールを飲むなら遠野へ行こう、と思われるのが理想」と語る
「遠野のホップ農家は家族経営が主体で、耕作面積も50～70アールとコンパクト。生産効率は高くなく、本音では『今の代で廃業したい』と考えている農家が多いと知りました。遠野のホップ生産が維持できなければ、良い商品もつくれなくなる。社を挙げて、遠野の地域活性化に貢献することが急務だと考えました」（浅井氏）
それらの課題の解決のために、2015年から「ホップの里からビールの里へ」を合言葉に、ホップの魅力を最大限に生かしたまちづくりが官民連携でスタートした。さらに18年2月には、キリンから1億5千万円の出資を受けるなどして新農業法人BEER EXPERIENCE株式会社を設立。現在吉田氏が社長を、浅井氏が副社長を務め、遠野の活性化を牽引している。
町おこし成功へ視界は良好
主語がキリンでなくなるまで
遠野市・民間・キリンが連携して取り組む「ビールの里構想」には三つの柱がある。一つ目は、遠野産ホップの生産拡大と高度化だ。まずは遊休農地を新規就農希望者に提供する施策を開始。新規就農のハードルが大幅に下がり、耕作地の減少も止まった。浅井氏はさらに先を見据え「生産効率を高めるために、分散していた耕作地の集約とともに、機械を導入して省力化も進めています」と語る。
そして二つ目におつまみ野菜「遠野パドロン」の生産拡大と高収益化、三つ目にはビアツーリズムの推進を掲げている。前述のフレッシュホップフェストには観光ツアーで大勢の人が詰めかけ、遠野パドロンを使った加工食品も販売された。6次産業化も含め、三つの柱は着実に育ちつつある。
キリンはほかにも生産者や地元行政と協働してさまざまな支援を展開しており、今では遠野市民の意識も変化してきている。毎年行われるホップ収穫祭の参加者は4年前のスタート時約2500人だったが、今年は約7500人と3倍に。「ホップが市民の絆を深めるものになった」と、吉田氏も手応えを感じている。
肝心の新規就農はどうか。プロジェクト開始以降、遠野に移住してきた若手農家は12人に上る。「プレーヤーはまだ足りない」（浅井氏）というものの、かつては新規就農ゼロが続いていたことを考えれば、雲泥の差だ。
このようにキリンのサポートは実を結びつつある。しかし浅井氏は、「キリンが主語になっているうちはまだまだ」と気を引き締める。「『ビールの里構想』は、遠野市民が主役になってこそ成功する。報道からキリンの文字が消えることを目標に、今後も尽力していきます」（浅井氏）。
生きものの住みかになるホップ畑は環境にも寄与
生産者と行政、市民、そしてキリンの協働によって元気を取り戻しつつある遠野ホップ栽培。実は自然環境の保全にも役立っている。
キリンは2014年から、遠野のホップ畑が果たす里地里山としての機能について調査を進めてきた。具体的には、ホップ畑とその周辺に生息する生きものの状況を調査。その結果、昆虫類104種、鳥類19種を確認（15年調査）。しかも、手入れされていない耕作放棄地よりも、ホップ畑のほうが多様な生きものが棲んでいることがわかったのだ。
オニヤンマのヤゴを見つけたり（右下）
エコスタックに住む昆虫を探した（左上）
エコスタックをつくる従業員（左下）
カギは、高さ5メートルまで成長するホップの蔓にある。ホップを風から守るため周囲に植えられた防風林と、農作業のために適度な高さに刈られた下草の組み合わせが、多様な生きものを育んでいる。
浅井氏は、キリンの具体的な取り組みについて「夏休みには、遠野市立土淵小学校の児童を招いて『遠野ホップ畑生きもの観察会』を開いています。班に分かれて、ホップ畑周辺で昆虫を捕まえる競争をしたりと、子どもたちに、ホップ畑が遠野の豊かな自然の一部であることを五感で感じてもらうのが目標です」と語る。
このほかにも同社は、昆虫の住みかになるエコスタックづくりなど、生きものを豊かにする活動を従業員が実践し、また「生きものハンドブック」を制作し遠野市のすべての小学校に配布するなど、遠野に根付いた活動を多々行っている。浅井氏も「遠野市とキリンの絆を維持する取り組みとして、今後も継続していきたいと考えています」（浅井氏）。
豊かなビール文化の醸成を目指して
地域創生と、自然環境の保護。キリンが遠野で行ってきた活動は、大きな社会的意義を持つ。注目したいのは、それがクラフトビール市場の拡大という経済的価値も創出している点だ。クラフトビール市場はこの5年間で約2倍に拡大。業界が期待を寄せる成長カテゴリーである。
同社も、クラフトビールカテゴリーには注力している。たとえば18年春から「タップ・マルシェ」を全国で展開。これは1台で4種類のクラフトビールを提供できるディスペンサーだが、なんと同社以外のブルワリーがつくるクラフトビールの提供も可能。企業の垣根を超え、業界全体で市場を盛り上げようとするキリンの“本気”がうかがえる。
ともすれば対立するものと考えられがちな社会的・経済的価値の双方を、相乗的に創出するべく尽力している同社。ホップ生産を中心に遠野が活気づくことでクラフトビールが消費者の関心を集め、ひいては「豊かなビール文化」の醸成につながる。これこそがキリンの狙いなのだ。
「ビール」文化は、これからどのように紡がれていくのだろうか。ここ遠野から始まる物語に、目が離せない。
