なぜ断熱性能が低い家は健康リスクがあるのか？
―快適な住まい環境について教えてください。
システムデザイン工学科
伊香賀 俊治
いかが・としはる
1959年東京都生まれ。早稲田大学理工学部建築学科卒業、同大学院修了。その後、東京大学で博士（工学）を取得。日建設計環境計画室長、東京大学助教授などを経て、2006年より現職。 専門は建築・都市環境工学。内閣官房、国土交通省、文部科学省、経済産業省、環境省、厚生労働省などの建築・都市関連政策に関する委員を務める
伊香賀 夏は涼しく、冬は暖かい家。そんな快適な住まい環境をつくるには、室内の温度を適正にすることが重要です。夏場は25度から28度、冬場は18度から22度が目安。しかし、断熱性能が低い住宅だと、エアコンを使っても外の温度に影響されやすく適正な温度で保たれません。適正室温よりも高い、低いが生じると、人の健康にも影響を与えることが、さまざまな調査研究から明らかになっています。
―今年の夏は暑いと言われていますが、家が暑いと、どのような影響があるのでしょうか？
伊香賀 夏場なら熱中症のリスクが発生します。熱中症というと炎天下の屋外で倒れるものと思われがちですが、救急搬送された65歳以上の高齢者の約6割が自宅・高齢者施設で発症しています。（※1）家の断熱性能が低いと、室内に熱気がこもるうえ、冷房効率も悪く、夜になっても30度台から室温が下がっていきません。こうした住環境は、特に65歳以上の高齢者は要注意です。体温調節機能の衰えや、冷房を使わないといったことも要因となり、熱中症を引き起こしやすくなります。
―では、冬場など「寒い家」に住むと、健康にどのような影響があるのでしょうか？
伊香賀 日本人の冬の死亡原因で過半数を占めるのは脳梗塞や脳出血などの脳血管疾患、心筋梗塞や狭心症などの心疾患、肺炎など呼吸器系疾患です。これらの疾患は家の寒さが原因となる場合も少なくありません。中でも高齢者に増えているのがヒートショックです。暖房の利いた部屋から暖房のない寒い浴室に移動するなど、住宅内の急激な温度差が、血圧を上下に大きく変動させたり、脈拍を急激に変化させます。これが心筋梗塞や脳梗塞などが発症するリスクを高めることにもなるのです。また、疾病に至らないまでも、高齢者は寒いと運動不足になりがちなので、足腰が弱って転倒事故を招いてしまう可能性も懸念されます。
このように住まいの断熱性、つまり室温と人の健康とは密接な関係にあり、イギリスでは健康政策の一環で、「冬の室温は18度以上」と定めているほどです。一方、日本における断熱住宅の普及率（※2）は約25％にとどまっています。しかし、2020年には住宅事業者などに対し、建物の断熱性能の基準を定めた「省エネ基準」の義務化が予定されているため、今後は日本でも断熱性能を重視した家づくりが進められていくでしょう。
住まいの断熱性能向上で
どういった調査結果がでているのか
―住まいの断熱性能と健康との関係について、現在、どんな研究が進められているのでしょうか？
伊香賀 さまざまな研究が進行中ですが、国土交通省主導のスマートウェルネス住宅等推進事業というのがあります。14年にスタートし、1800軒を超える住宅を対象に、断熱改修前と後で、居住者の健康にどんな変化があるのか、調査・検証するものです。私も調査委員会の幹事として、全国の医学・建築環境工学の学識者と協働し、取り組んでいます。
―この国交省の調査・検証では、これまでにどのような知見が得られているのですか？
伊香賀 住宅の断熱化は健康に良い影響があることがわかってきました。たとえば、血圧。断熱改修後、起床時の居間室温が平均2.5度暖かくなった場合には起床時の血圧に平均2.8mmHgの低下が見られました。小さな変化に見えるかもしれませんが、人の健康全体で考えると、小さくはありません。厚生労働省が推進する国民の健康づくり運動「健康日本21（第2次）」の高血圧改善の目標値（起床時）は平均約4mmHgの低下。断熱性能向上で血圧が2.8mmHg下がり、さらに食生活の改善や運動などを実行すれば、目標値を上回る血圧の改善につながる可能性があります。
断熱化で部屋が暖かくなるうえ、結露によるダニ・カビの発生を抑制し、換気がよくなって空気が清浄化されるので血圧以外にもさまざまな症状が改善したというデータも得られています。興味深いのは、就寝前の居間の室温が上昇したことで、夜間頻尿の回数が減ったという調査結果です。夜、トイレに起きる回数が減ることは、睡眠の質の向上につながります。また足腰の弱くなった高齢者の場合には、夜のトイレへ向かう際に転倒のリスクが伴うので、転んで骨折して寝たきりになるという事態を防ぐことになるといえます。
良い住まい環境で生活の質の向上を
―住まいの断熱性向上は、介護予防にもつながるわけですね。
伊香賀 大阪の千里ニュータウンで行った調査では、寒い家に住む人に比べ、暖かい家に住む人の健康寿命が4歳も長いことがわかりました。健康状態に問題が発生して要介護認定を受けると、1世帯当たり、平均で年間80万円程度の負担がかかるといわれています。つまり、4年間、健康で介護いらずの状態であれば約320万円の節約ができ、経済的なメリットがあるわけです。なにより、自分自身が長く健康でいられるのは幸せなことです。周りに介護の苦労をかけずに暮らせれば、家族も幸せです。今後の人生における生活の質向上のために、次の住まいでは断熱性能を重視するといいでしょう。
