安全衛生の商品開発は環境配慮も怠らない
ミドリ安全は1952（昭和27）年の設立以来、安全衛生保護具の総合メーカーとして「安全・健康・快適職場への奉仕」を社是としてきた。この考え方に基づいて現在販売する商品は10万アイテム以上。その約7割以上は、同社のオリジナル商品だ。工場や建設現場は言うに及ばず、医療や介護などの場でも同社の商品は数多く使われている。
服装解剖学に基づいて動きやすさや安全性、快適性などを徹底的に追求した同社のユニフォームは、ありとあらゆる産業の職場で使われているといっても過言ではない。また、滑りやすい環境で威力を発揮する高耐滑性の作業靴「ハイグリップ」は、ファストフード店や回転ずし店などにほとんど標準のように入っている同社の大ヒット商品だ。
さまざまな状況で働く人たちの「安全」を高める商品を社会に提供してきた同社は、一方で設立以来「環境」への配慮も怠らなかった。そのことについて同社の取締役企画管理部長の久保健二氏は次のように説明する。
「安全で健康な職場にするためには、環境にも配慮することが必要になります。そういう意味でもともと安全と環境は親和性が高いのです。だから当社としては環境配慮型商品を開発するのは当然のことと考え、環境問題が大きくクローズアップされる前から取り組んできました」。
素材から制度まで環境に取り組む
同社では、環境配慮型商品を開発するために時代に先駆けて先進技術をつねに積極的に取り入れてきた。素材でいえば、石油を主原料にしたポリエステルではなく、植物由来の合成繊維ともいえるプランテックスを採用。CO2の総量を増やさないことに貢献している。
「当社は1997年からペットボトルの再生繊維を使ったユニフォームなどを開発してきましたが、プランテックスはペットボトル再生繊維からさらに一歩進んだエコ素材といえます。風合いなどは従来のポリエステルとまったく変わりません。今はお客さまも環境に対する意識が高く、この素材をご提案すると強い関心を示されます」（同社営業統括本部ユニフォーム統括部営業部長・宗形浩一氏）。
同社のプランテックスグローブシリーズは、植物由来の合成繊維を使用した作業手袋分野で、初めてエコマークの認定商品になっている。
安全靴でも同社の配慮がうかがえる。一般の革製安全靴は、重金属などが入ったなめし剤を使用していたため、廃棄後、焼却処理時に化学反応で有害な六価クロムを出すという問題があった。こうした問題をなくすため、同社では独自に開発したエコレザーを採用して、六価クロムを排出しない安全靴を作り出した。
こうした素材以外にも制度的な面でも先進的なことを取り入れている。その一つがエコマークだ。エコマークの認証にも積極的に取り組み、1996年に初めて認定を取得。現在、エコマーク認定を取得している同社の商品は700アイテムを超える。
使用済みの商品を複数の都道府県にまたがって回収できる独自のリサイクルシステム「WIDEACS」も特長的といえる。
「ユニフォームやヘルメットは以前から回収・リサイクルするシステムがありました。お客様からはユニフォーム、ヘルメット以外の安全衛生保護具についても回収・リサイクルの要請がありました。そこで、当社は2年かけて環境省の広域認定を受け、全国で使用済み商品（ユニフォーム、ヘルメット、革製を除く安全靴・作業靴・長靴、革製を除く手袋、マスク、メガネ、安全帯）を回収できる体制を整えたのです」（久保氏）また、同社は環境への取り組みを社外にまで広げている。商品のプレゼンテーションなどを通じて環境に配慮することの重要性を訴求するのもそうした取り組みの一環と言えるし、エコマークの認定を取得したユニフォームや作業服にエコマークを象徴的に表示しているのも、一般のユーザーや消費者にエコマークをより知ってもらうのが目的だ。
今まで挙げた制度や仕組み以外にも同社ではその他いろいろな環境配慮の取り組みを行っているが、こうした社内外問わず全社を挙げて環境に取り組んでいる姿勢が今回評価され「エコマークアワード2017」で最優秀賞の受賞に至った。受賞について日本環境協会は「作業着や安全靴などの設計にいち早く環境配慮の視点を取り入れ、業界を牽引してきたことや消費者がエコマークを目にする機会を創出している点も評価した」と講評している。
環境配慮型商品は企業に選ばれる
こうした同社の環境への取り組みは、市場からも高く評価されている。今は多くの企業が、自社が使うものを選ぶ際に、環境配慮型かどうかを基準の一つにすることが多い。そのため性能やデザインに優れているうえに、なおかつ環境配慮型である同社の商品は、企業に選ばれるプライオリティが高いのだ。事実、ユニフォームを筆頭に同社の商品は近年、確実に売り上げを伸ばしている。また、「ミドリ安全.com」の販売サイトを通じてより消費者と近くなったこともこうした取り組みをより伝えられる要因になったことは確かだ。
環境への取り組みは、同社の商品価値のみならず、同社の企業価値そのものも結果的に上げたといえるだろう。
