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不透明な時代だからこそ
「グローバル・アロケーション・オープン」 という選択肢を

  • 制作:東洋経済企画広告制作チーム
グローバル・アロケーション・オープン
Aコース(年1回決算・為替ヘッジなし)/Bコース(年4回決算・為替ヘッジなし)
Cコース(年1回決算・限定為替ヘッジ)/Dコース(年4回決算・限定為替ヘッジ)
追加型投信/内外/資産複合
英国のEU離脱問題や米大統領選の結果が、今後世界経済に与えるであろう影響はとても大きい。不透明さが増す環境下、自分の資産を増やすためにはどのような投資手法が求められているのか。

投資環境における2つの潮目が変わった

アセットマネジメントOne
投資信託プロモーション部
担当部長
伊藤 雅子

「いま、投資をめぐる潮目が大きく変わりつつあります」と語り始めたのは、アセットマネジメントOneの投資信託プロモーション部担当部長・伊藤雅子氏。「NISAの導入やiDeCoの対象者の拡大など、国策そのものが、資産の積立に重きを置くという流れになっています。余裕のある人だけでなく、より多くの人が資産形成に目を向けるべき環境に変わりつつあると思います」と続ける。

一方、別の角度から潮目の変化を指摘するのはブラックロックのポートフォリオ・マネジャー、ダン・シャンビー氏だ。「これまで30年以上続いた債券市場の長期の金利低下傾向がいよいよ終わりを迎え、金利上昇(債券価格は下落)にトレンドが転換した可能性が高いと思われます」。

こうした変化を背景に、資産運用のあり方への注目が改めて高まっているという。

「多くの日本人が預貯金に資産を預けていた間、世界株式は長期的に上昇を続けました」(伊藤氏)

実際、日本がデフレに苦しんだ過去10年間で、世界のGDP(国内総生産)は約40%成長し、株式市場はその成長の恩恵を受けて上昇してきた。今後も世界経済は成長を続けると予想されており、世界的な株価上昇への期待が集まる。このように成長を続ける世界を対象に、広く分散投資をするのが、「グローバル・アロケーション・オープン」だ。

画像を拡大 (出所)ブルームバーグおよびOECD「長期予測データ(2016)」を基にアセットマネジメントOne作成
※データ期間:世界のGDPは1996年~2030年、株価は1996年12月末~2015年12月末(年次)
※株価は1996年12月末を100として指数化。
●MSCIワールド・インデックスは、MSCI Inc.が開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI Inc.に属しており、また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

同ファンドはシャンビー氏を含む3名の主要運用担当者が中心となって運用する外国籍ファンドの米ドル建投資証券(アロケーション・ファンド)を通じて、世界中のさまざまな資産(株式・債券など)、国・地域、セクターなどから、投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し、多くの資産・銘柄へ分散投資を行う。加えて機動的な資産配分比率や投資比率の変更により、リスクを抑制しつつ中長期的なトータルリターンの最大化を目指している。現状の資産構成比率は、株式等55%、債券30%、コモディティ4%、現金ほかを10%としている。(1)

1987年のブラックマンデー(2)の教訓を経て生まれたこの運用戦略は、「安く買って高く売る」といういわば当たり前の投資原則に、かたくななまでにこだわる。

※1 10月31日現在の外国籍のアロケーション・ファンドにおける純資産総額比率。小数第1位を四捨五入しており、合計が100%とならない場合がある。
※2 米国の株価が1日で20%以上下落した日

さまざまな資産の調査を徹底することで、割安な価格になっているかどうかを最重視する。割安な資産を機動的に組み入れるために、一定の現金等を保有していることも大きな特徴の1つだ。その一方で、成長が期待できる銘柄であっても割高と判断したら組み入れないという。

ブラックロック
ポートフォリオ・マネジャー
ダン・シャンビー

「市場はその時々で、勢いのある業種・銘柄が現れますが、これらは往々にして割高な価格水準になりがちです。しかし、一時的なトレンドに惑わされずに、割安な銘柄を買うことで、最終的には安定した高いリターンを得られると考えます。たとえるなら日本の駅伝のような運用戦略かもしれません。たすきをつないで完走し、いかに勝利を目指すか。区間一位が続いても、たった一人の故障者で途中棄権してしまっては意味がありません」とシャンビー氏。

伊藤氏も「この運用戦略は丹念なリサーチと経験に裏打ちされた投資判断により、流行に左右されずに、着実にリターンを積み上げようとする姿勢を感じます」と話す。

「一過性の高いリターンを狙うというよりも、リスクの抑制をより重視しているため、短期的には地味なパフォーマンスの印象があるかもしれません。しかし、大きく負けないことを重要視することで、『いつでも』『誰でも』長期のコア資産として保有していただきやすい運用を目指しています」とシャンビー氏は語る。

あらゆる世界のイベントにも動じない運用スタンス

16年は各国でのテロ事件、英国のEU離脱問題、米大統領選などのイベントの前後で、市場は大きな値動きを見せ、多くの投資家が右往左往した。特に為替は年初来で急速に円高が進んだため、同ファンドも、為替ヘッジを行わないコースでは大きく影響を受けた。グローバル投資に目を向ける場合、為替変動リスクといかにして付き合うかが重要だ。為替の影響を軽減したいというニーズには、米ドルに対円での「限定為替ヘッジ」を行うコースも用意されている。

「不透明な時代だからこそ、腰を据えた運用姿勢が重要です。四半世紀以上にわたって幾多の相場を乗り越えてきた実績のあるこの運用戦略に改めて注目していただきたい」とは、シャンビー氏の言葉。
いまこそ、長期運用の基本に立ち返るべきかもしれない。

注:本文に記載している運用方針等は、投資環境の変動などにより予告なく変更される場合があります。

ファンドの費用

画像を拡大 ◎手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。
◎詳細につきましては、投資信託説明書(交付目論見書)、運用報告書などでご確認できます。

ファンドの主な投資リスク
各コースは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券などに実質的に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に実質的に投資した場合、為替相場の変動などの影響も受けます。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金とは異なります。各コースの基準価額の変動要因となる主な投資リスクは次のとおりです。
●株価変動リスク ●為替変動リスク ●金利変動リスク ●信用リスク ●流動性リスク ●カントリーリスク ●特定の投資信託証券に投資するリスク
※基準価額の変動要因(投資リスク)は上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)にてご確認ください。
【収益分配金に関する留意事項】●投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。●分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●投資信託は、預金や保険契約ではなく、預金保険制度、保険契約者保護制度の対象ではありません。●投資信託は、登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の対象とはなりません。●投資信託は、元本の保証はありません。●投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。●当資料はアセットマネジメントOneが作成した広告であり、法令に基づく開示書類ではありません。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。
○購入のお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など(目論見書補完書面を含む)の内容をよくお読みください。
■設定・運用は

商 号 等/アセットマネジメントOne株式会社
      金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第324号
加入協会/一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
コールセンター:0120-104-694(受付時間:営業日 9:00~17:00)
ホームページ:http://www.am-one.co.jp/
販売会社はホームページでご確認いただくか、コールセンターにお問い合わせください。