不透明な時代だからこそ
「グローバル・アロケーション・オープン」
という選択肢を
アセットマネジメントOne
さまざまな資産の調査を徹底することで、割安な価格になっているかどうかを最重視する。割安な資産を機動的に組み入れるために、一定の現金等を保有していることも大きな特徴の1つだ。その一方で、成長が期待できる銘柄であっても割高と判断したら組み入れないという。
「市場はその時々で、勢いのある業種・銘柄が現れますが、これらは往々にして割高な価格水準になりがちです。しかし、一時的なトレンドに惑わされずに、割安な銘柄を買うことで、最終的には安定した高いリターンを得られると考えます。たとえるなら日本の駅伝のような運用戦略かもしれません。たすきをつないで完走し、いかに勝利を目指すか。区間一位が続いても、たった一人の故障者で途中棄権してしまっては意味がありません」とシャンビー氏。
伊藤氏も「この運用戦略は丹念なリサーチと経験に裏打ちされた投資判断により、流行に左右されずに、着実にリターンを積み上げようとする姿勢を感じます」と話す。
「一過性の高いリターンを狙うというよりも、リスクの抑制をより重視しているため、短期的には地味なパフォーマンスの印象があるかもしれません。しかし、大きく負けないことを重要視することで、『いつでも』『誰でも』長期のコア資産として保有していただきやすい運用を目指しています」とシャンビー氏は語る。
あらゆる世界のイベントにも動じない運用スタンス
16年は各国でのテロ事件、英国のEU離脱問題、米大統領選などのイベントの前後で、市場は大きな値動きを見せ、多くの投資家が右往左往した。特に為替は年初来で急速に円高が進んだため、同ファンドも、為替ヘッジを行わないコースでは大きく影響を受けた。グローバル投資に目を向ける場合、為替変動リスクといかにして付き合うかが重要だ。為替の影響を軽減したいというニーズには、米ドルに対円での「限定為替ヘッジ」を行うコースも用意されている。
「不透明な時代だからこそ、腰を据えた運用姿勢が重要です。四半世紀以上にわたって幾多の相場を乗り越えてきた実績のあるこの運用戦略に改めて注目していただきたい」とは、シャンビー氏の言葉。
いまこそ、長期運用の基本に立ち返るべきかもしれない。
ファンドの費用
ファンドの主な投資リスク
各コースは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券などに実質的に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に実質的に投資した場合、為替相場の変動などの影響も受けます。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金とは異なります。各コースの基準価額の変動要因となる主な投資リスクは次のとおりです。
●株価変動リスク ●為替変動リスク ●金利変動リスク ●信用リスク ●流動性リスク ●カントリーリスク ●特定の投資信託証券に投資するリスク
※基準価額の変動要因(投資リスク)は上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)にてご確認ください。
【収益分配金に関する留意事項】●投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。●分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●投資信託は、預金や保険契約ではなく、預金保険制度、保険契約者保護制度の対象ではありません。●投資信託は、登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の対象とはなりません。●投資信託は、元本の保証はありません。●投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。●当資料はアセットマネジメントOneが作成した広告であり、法令に基づく開示書類ではありません。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。
○購入のお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など(目論見書補完書面を含む)の内容をよくお読みください。
■設定・運用は
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第324号
加入協会/一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
コールセンター:0120-104-694(受付時間:営業日 9:00~17:00)
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