投資家の根(CON)比べが試される年になる

テクニカル面からみて日本株は売られすぎ

天気に恵まれ参拝客も多かった浅草寺。今年も訪日外国人のメッカの一つとなりそうだ(写真:Rodrigo Reyes Marin/アフロ)

前回、2015年末値が1万8776円(戦後5回の未年平均7.6%高)を上回れば、例年の未年よりも小じっかりと述べた。結局、2015年の大納会は1万9033円(年初来9.0%高)で引け、4年連続の上昇となった。

2016年の三が日は天気に恵まれ、参拝された方も多いだろう。近年では訪日外国人が年2000万人近くまで増え、さい銭箱の中も「外貨」が増えているそうだ。なかには換金できない通貨も混ざり、寺社関係者を悩ませているという。新年早々の金融市場では円高・ドル安の進行からアジア株の急落につながり、投資家を悩ませている。2015年の東京株式市場はインバウンドの躍進、2016年はショートバウンドの幕開けか。そこで日本株のリバウンドはあるのか、テクニカル面から探ってみた。

2015年は1月半ばと9月末が買い場だった

2015年1月半ば、日経平均株価が年初来安値をつけた。当時はギリシャ総選挙や原油急落を機に1万6500円台まで調整した。しかし、好調な国内企業業績を背景に公的年金の見直し買いや企業の自社株買いが入り、4月に日経平均株価は2万円台を15年ぶりに回復。6月には東証1部時価総額が600兆円超とバブル期を上回った。9月末に中国不安を引きずって1万6900円台まで急落したが、郵政グループ3社が好調な滑り出し、12月に再び2万0円台を回復した。いずれも年初来マイナス圏となる1万6500円~1万6900円では下げ渋り、「1月半ば」と「9月末」が押し目買いの好機となった。

2016年は投資家の「根(CON)比べ」が試されそうだ。1つ目はChinaのC。2015年の上海総合指数は年9%の上昇で引けたものの、2016年の中国株は大幅安でスタート。2015年12月製造業購買担当者景気指数(PMI)は48.2と、好不況の判断の境目となる50を10カ月連続で下回った。製造業の過剰設備から景況感の悪化懸念がくすぶるなか、今後は中国株がニューノーマル(新常態)を織り込んでいくかが試される。

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