日経平均､2万円割れが現実味を帯びてきた 外国人投資家は日本株を｢売り逃げ｣している

日本株の上値が重くなってきた。15日以降のマーケットはどうなるのか（写真：まちゃー/PIXTA）

まずは急ぎ足でこの2週間の日本株を振り返ってみよう。

前回のコラム「日本株は、むごいことになる恐れがある」では、かなり強いトーンで国内株価下落の可能性を示唆した。コラム掲載の翌日6月1日（月）、日経平均株価は日中（ザラバ）高値2万0595円まで値を伸ばしたものの、同コラムでの「今週の日経平均の予想」で上限とした2万0600円を超えることができず、国内株価は反落に入った。

当初は緩やかな下落にとどまっていたが、9日（火）には特に材料がないなか、日経平均は360円も下落。その翌日である10日（水）も、いわゆる「黒田発言」で米ドル円相場は午後に急落（円は急騰）、やはり株価を前日比マイナスに押し下げる結果となった。

株価の変調は6月以降に起きたわけではない

結局、前週末の12日（金）にかけて株価は急速に持ち直したものの、12日（金）は前日木曜日の欧米株価が上昇し、為替相場も落ち着いていた割には、極めて上値が重かった。

一見、先週の株価急落や急速な円高は、「突然起こったことだ」と考えておられる読者の方も多いかもしれない。だが、実はそうではなく、その前から明確な兆しがあった。

筆者は、前回のコラムでは、5月後半の国内株価上昇は、外国人短期筋の吊り上げの様相が強いこと、吊り上げても国内個人投資家がなかなか買い出動せず、短期筋から「じれた声」が聞こえていること（つまり、短期筋が我慢できずに投げる可能性が高いこと）、欧米株価がすでにピークアウトの様相を強めていることなどから、いずれ外国人短期筋の売りによる、海外株連動の日本株の下落が生じると述べた。