最高益は通過点､自動車大手の"次の一手" 勝ち残りに向けた動きが活発化している

日産自動車のカルロス・ゴーン社長は5月13日の決算発表会見で「確かな業績を残した」と胸を張った（撮影：大澤誠）

「複数市場の厳しい環境にもかかわらず、確かな業績を残した」。自動車大手のトリを取る形で5月13日に2014年度決算を発表した、日産自動車のカルロス・ゴーン社長は胸を張った。

確かに、業界を取り巻く環境は、良好とは言いがたい。米国や中国市場は伸びたものの、日本や東南アジア、ロシア、南米など、多くの市場で販売台数が減少した。にもかかわらず、各社の決算はおおむね好調だった。

8社中､4社が最高益を更新

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相次ぐリコールで新車投入が遅れたホンダと、海外の主力市場が低迷したダイハツ工業こそ2ケタ減益だったが、8社中4社は最高益を更新した。

2年連続で最高益となったトヨタ自動車は初めて営業利益率10％台を達成。北米で絶好調の富士重工業は14％超という驚異的な営業利益率をたたき出した。日産も2ケタ増益を記録している。

対ドルで約10円進んだ円安が各社の利益を押し上げたことは確かだ。トヨタで2800億円、日産で686億円の増益要因となった。が、好業績の理由は、為替だけではない。リーマンショック以降、東日本大震災や1ドル=80円を割り込む超円高を乗り越える中で、粛々と進めてきた体質強化の成果が表れている。