日経平均は東京五輪のご祝儀効果で大幅反発 売買代金も２兆円突破し１万4200円台回復

週明け９日の東京株式市場は大幅反発した。日経平均株価は前週末終値比344円42銭高の１万4205円23銭、ＴＯＰＩＸは同25.18ポイント高の1173.00とそろって値上がりした。９月７日（日本時間９月８日早朝）に2020年の夏季五輪開催都市が東京に決定、これを好感した不動産株や建設株などへの買いを中心に、ほぼ全面高の展開となった。

東証１部の概算での出来高は29億3756万株、売買代金は２兆1007億円と、このところ低迷が続いていた商いは大きく膨らんだ。出来高が活況のメドとなる25億株を超えたのは、８月２日（26億8654万株）以来１カ月強ぶり。売買代金が同じく活況のメドとされる２兆円を超えたのは８月９日（２兆0309億円）以来１カ月ぶりとなる。

前場の東京市場は、2020年の東京五輪開催決定に加え、本日朝方に４～６月のＧＤＰ（国内総生産）改定値が上方修正されたことなどが好感され、買い戻しの動きが先行。本日の日経平均は前週末終値比280円高と大幅反発で寄り付き、９時12分には同390円高の１万4251円まで上昇した。ただ、買い一巡後は利益確定の売りに押され、やや伸び悩む展開になり、前引けは261円高の１万4122円と上げ渋った。

昼のバスケット取引は83億9600万円が成立し、「売り買い均衡」と伝えられた。東京市場に遅れて始まったアジア株式市場は、台湾が一時小幅安に転じるなどしたほかは、総じてしっかりと推移。日経平均の後場寄りは、前引け比４円高（前週末終値比では265円高）の１万4126円でスタート。ただ、後場寄り直後の１万4125円を後場の安値にジリ高基調に転換。午前中に一時円高基調に傾いていた為替が午後には再び円安基調に傾いたうえ、先物の買いも断続的に入った。１万4200円を挟む攻防のすえに、８月２日以来となる１万4200円台を死守。本日の取引を終えた。

東証33業種別では、32業種が値上がりし、値下がりは任天堂に代表されるその他製品の１業種のみ。上昇率トップは5.29％値上がりした不動産で、以下、建設、倉庫、サービスなどが続き、東京五輪開催で恩恵を受けると見られる業種が上位に並んだ。東証１部の値上がり銘柄数は1624で全体の92.6％にも及んだ。値下がり銘柄数は94で全体の5.3％、変わらずは35だった。個別銘柄では、鉄建、東急建設など建設関連が上位に目立った。

今週は、９月10日には、再開される米国議会でのシリア問題討議が注目されるほか、アップルの新型アイフォーン関連のイベントが予定されている。13日は米国小売売上高やミシガン大学消費者信頼感指数など米国での消費関連指標が発表される予定だが、日本でメジャーＳＱ（特別清算指数）が算出されることが波乱要因になる可能性もある。