時代錯誤の「労働搾取」に若者が負けない秘策

無意味な「滅私奉公」を求める上司は無視せよ

時代の変化に気づいた人から、「搾取構造」を脱出する道が開ける(撮影:今井康一)

前回執筆した記事「『ブラック企業は即刻辞める』が超重要な理由」は、150を超えるコメントがつくなど、大きな反響をいただいた。この反響の大きさは「自分が働いている会社はブラック企業だ。即刻辞めたい」と思っている人がそれだけ多いという、残念な現実の写し鏡であることを示している可能性が高いと感じている。ただ、単に「辞めたいなら即刻辞めれば」とだけ言い放つのは無責任なスタンスだろう。生活のため、今後のキャリアのために、辞めたくても辞められないのが多くの読者の本音であり、偽らざる真実だ。本記事は、そんな方々に向けた現実的な処方箋である。

世界屈指の「やる気後進国」日本

日本は、社員のやる気が世界でも最低レベルであることが、米ギャラップ社によって今年公表されたEmployee Engagement(仕事への熱意度)に関する調査によって明らかになった。この調査によると、日本は「熱意あふれる社員」の割合がわずか6%にとどまり、調査した139カ国中132位(下位5%)。米国は32%で、3人に1人は「熱意あふれる社員」であるのに対して、日本はその5分の1以下、16人に1人しか存在しないことになる。

他方「やる気のない社員」は70%に達し、さらに「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」(Actively Disengaged)の割合は24%にも上る。エンゲージメントが高い熱意あふれる社員は、そうでない社員と比較して生産性が20%高いことが明らかになっている。一方、やる気のない社員の生産性が低くなるだろうことは、誰の目にも明らかだ。

生産性が低いばかりか、そうした「やる気のない社員」はさらに周囲の社員のやる気をそぐ。そうした社会人の姿を見て、未来に希望を持てずに就職に対してネガティブなイメージを持った若者が再生産されていく。この負の連鎖は、手遅れになってしまう前にどこかで断ち切らなくてはならない。

そもそも、なぜ日本は、世界屈指の「やる気後進国」になってしまったのか。筆者は、終身雇用や年功賃金に代表される会社からの「御恩」と、それに報いるために労働者は私を犠牲にして「奉公」する労働モデルが崩壊しているにもかかわらず、会社も個人も、そして国家すらもいまだにそうしたモデルから脱却できていないことが要因であると考えている。

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