ムダな病院代は｢遠隔医療相談｣で節約できる 真に必要な患者に｢医療資源｣を集中すべきだ

テクノロジーの発展によって、病院に行かなくても医師と気軽に接触できる環境が整いつつある（写真：タカス / PIXTA）

明らかに体調が悪くても、時間を割いて病院に行って医師の診察を受けることを、面倒だと思う人は多いだろう。そもそも、東京の昼間人口の大半は会社に勤める就業者で、平日の日中に病院に行く時間はないことがほとんどだ。しかし、症状を放置してこじらせてしまえば、後々になって、より多くの治療が必要になってしまい、効率的ではない。

また、少し体調がすぐれない時、そもそも病院に行くべきか、素人では判断に迷うことが多い。心配が先に立てば、安全策として医師の診断を受けておこうと考えるだろう。しかし、病院としては、受診しなくても問題ない患者が来ると、本来診察が必要な患者に時間を割くことができなくなり、現場が回らないことにもなりかねない。

病院に行く判断の「精度」を高めるべき

医療費も高騰の一途をたどる中、コスト削減のためには、適切なタイミングで医師の診察を受けに行くべきかどうかを判断する「精度」を上げることが重要になってくる。この問題を解決する手段として、最近注目を集めているのが、遠隔医療だ。遠隔医療とは、患者と医師が直接的に対面しないでやり取りを行う医療の形をいう。最近では、パソコンやスマートフォンを通して医師による診断・診察や健康維持の管理を行う行為を意味することが多い。

 遠隔医療相談プラットフォーム「first call（ファーストコール）」を運営するメディプラット代表取締役CEOの林光洋氏は、「病院に行って診察を受けるべきかどうかを判断するための最初のコンタクトポイントを作ることで、遠隔医療のバリューが出る」と話す。first callは10万人の会員を抱える医師専用サイト「MedPeer（メドピア）」と連携し、医師ネットワークを活用している。