マルエツ社長が断言､｢個人消費は悪くない｣ 最高級｢A5和牛｣がスーパーで売れているワケ

7月29日に新装開店した「マルエツ 南行徳店」（千葉県市川市）。オープン前には多くの人が並んだ（撮影：今井康一）

最高級和牛が伸び率1位

――個人消費は低迷しているのでしょうか。

上田真（うえだ まこと）／1953年生まれ。1976年にマルエツ入社。2013年よりマルエツ社長。2015年からは、マルエツ、カスミ、マックスバリュ関東の3社が経営統合して設立した、ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスの社長も兼任（撮影：尾形文繁）

決して悪くない。節約志向は若干増えているかもしれないが、節約へシフトしているお客さんは、おそらく全体の5％もいない。首都圏のマーケットはまだ熱い。確かに、既存店月次売上高の前年比伸び率は、昨年は3％以上が当たり前だったが、今年は1％台後半にとどまっている。それをもって「悪い」という報道があるかもしれないが、前年を上回っているのだから堅調だ。

――節約志向だから食品スーパーが伸びているという見方もありますが。

それも違う。消費増税をした後の2014年度・2015年度は、多くの首都圏スーパーが価値志向に走った。値段が高くても、品質のいいものを売っていこうという戦略だ。われわれも2013年度下期から価値志向を進めた。

それが消費者ニーズに見事にマッチし、既存店売り上げは高い伸びを示した。たとえば、最高級のA5ランクの霜降り和牛を2014年度から全店に置いたところ、2015年度も牛肉部門で最も伸びた商品となっている。足元も悪くない。こうした流れは節約志向では説明がつかない。