6月中旬に日経平均株価がついに7万円台に到達した日本株相場。7月に入っても堅調に推移しており、値固めを経てからの再上昇にも期待がかかる。
昨年12月30日の大納会の日経平均終値は5万0339円だった。今年6月30日の終値は7万0062円だったので、上昇幅は2万円近く、上昇率は40％近くに達する。では、この期間で株価を大きく伸ばしたのは、具体的にどのような銘柄だったのか。
東洋経済オンラインでは、時価総額2000億円を基準に上場銘柄を「大型株」と「中小型株」に分類。それぞれについて2026年上半期の株価騰落率を算出し、上昇率と下落率で約200銘柄ずつをランキングにまとめた。本稿では「大型株」について大きく騰落した銘柄を取り上げる。
AI関連銘柄が上昇率上位を席巻
上昇率で1位となったのは、半導体メモリーの世界的メーカーであるキオクシアホールディングスだった。株価上昇率は759.4％で、昨年末に1万0435円だった株価は今年6月末には8万9680円まで駆け上がった。今年前半の上昇相場で取り上げられる機会も多かったので、社名を聞いたことがある人も少なくないのではなかろうか。
これに続いたのが、セラミックコンデンサー大手の太陽誘電、電線大手の古河電気工業、管継手（かんつぎて）メーカーのテクノフレックスといった顔ぶれだ。これらの企業は、いずれもAI（人工知能）関連の部材や設備を手がけている。まさに今年前半の半導体相場を象徴する顔ぶれといえそうだ。
一方、下落率の1位は「ビットコイントレジャリー（財務）企業」を標榜するメタプラネット。もともとはインディーズ系音楽CD販売の最大手だったが、経営悪化に伴ってホテル運営に転換。2024年4月からビットコインの購入と蓄積を開始した。
同社の株価は、昨年末には405円だったが、今年6月末には200円とほぼ半値まで下落している。同社は、ビットコイン購入資金を調達するためにMSワラント（行使価額修正条項付き新株予約権）を大量に発行。希薄化が懸念されたことに加えて、大株主が高値圏でカラ売りしたうえでワラントを行使して得た株式を売却したことなどが背景にあるとみられる。
