鉄道で導入進む｢通信アプリ｣現場負担減らせるか　JR､京王､メトロ…スマホがトランシーバー代わりに

たとえば、車内トラブル時に現場にいる乗務員が音声と映像ライブ配信で駅係員、指令、本社などに状況説明できるほか、音声の文字情報化で会話の確認にも役立っている。車両電気部や工務部といった関連部署にもリアルタイムで情報が伝わるようになり、異常時における初動の迅速化につながったという。

京王電鉄鉄道事業本部の宿本昂氏（記者撮影）

もちろん、バディコムの活用は鉄道業界に限らない。総務省が定めた日本標準産業分類99業種（中分類）のうち94業種、1700社を超える企業がバディコムを採用。「まだ導入されていない業種は郵便業、大使館・国際機関などの外国公務、漁業くらい」（サイエンスアーツの担当者）。

開発のきっかけは「創業者の父」

サイエンスアーツの収益はバディコムアプリの月額使用料が基本となる。サブスクモデルのため、顧客が増えるほど収益は増えていく。また、イヤホン、マイクなどアクセサリーの販売も収益源となる。営業展開は楽天モバイル、ソフトバンク、NTTグループ、KDDI、リコージャパンなどが代理店として販売に協力している。2025年8月期の売上高は16億円で営業利益は1億円。2026年8月期の業績予想は売上高20億円、営業利益1.5億円だ。

では、サイエンスアーツはなぜバディコムを開発したのか。歴史を遡ると、日立ソリューションズやマイクロソフトなどでエンジニアとして活躍した平岡秀一氏（現・会長）が2003年に創業した。

当初の社名は「シアンス・アール」といい、ITコンサルティングなどを中核業務としていたが、10年ほど前のある日、秀一氏の父親がパソコンではスムーズにメールを打てるのに、スマホでは操作に苦労している様子を目にした。

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【JR東海が導入した理由】