｢アメリカ･イラン停戦協議不調｣で日経平均株価が下がったとしても､｢日本株は強気継続｣でまったく問題ないワケ

筆者は、常々このイラン有事という不透明な市場の「外生要因」を除外して、市場の需給関係など「内生要因」重視で強気を通してきた。ただ、強気相場観としては結果的に予想どおりに見えるが、市場の主要ドライバーは圧倒的に外生要因で動いて来た。その外生要因の、これ以上ない緊迫感でアメリカ・イラン双方の交渉団が停戦協議のテーブルについた。途中結果は報道のとおりだが、こういうときの最善の行動は、「①結果が出るまでバタバタしない、②賭けたいなら強気か弱気の少数意見に」だ。

「強気センチメント」はなおも少数意見

筆者がこのタイミングでも押し目買いの強き論を維持する理由は、ここまでの株価上昇によって、強気センチメントが上昇し、弱気センチメントは明確に低下して来たものの、それでもまだ強気センチメントの絶対値よりも弱気センチメントの絶対値が大きいと思うからだ。

投資家の多くは、イラン戦争によって原油価格が上昇し、世界経済をマイナス成長に導く不安を抱え、「弱気」を払拭できないでいた。

株式投資は、物理的に「少数意見」が勝つ可能性が高い。なぜなら買うときは多数意見の売りで安く買え、売るときは多数意見の買いで高く売れるからだ。

同じことだが、相場は多数派が負けるようにできている。なぜなら、市場の構造力学そのものが多数派不利に設計されているからだ。多数派がすでに買っている状態では、新規買いが少なく、売り圧力だけが増える。逆に多数派が売っている状態では、新規売りが少なく、買い戻しエネルギーだけが増える。つまり、多数派がポジションを持った瞬間、その方向には行かないのだ。

今は、頑固な「弱気の山」が崩れ始め、強気がこれから伸びるフェーズに入ったと思う。