ソニーグループと本田技研工業(ホンダ)が共同出資するソニー・ホンダモビリティ(SHM)が2026年3月25日、EVの開発と販売を中止すると発表した。
このニュースは、同月12日に、ホンダが4輪電動化戦略の見直しを発表し、「Honda 0サルーン」などの開発を中止したときよりも話題になった。
ホンダの一件が4輪車事業の一部中止であるのに対し、SMHは今年中に納車を始める予定だった「AFEELA(アフィーラ)1」の販売の中止である。
また、今年1月にCES(アメリカ・ラスベガスで開催された家電見本市)で発表したSUVタイプの第2弾の開発もストップ。ブランドそのものの消滅という可能性もあるので、話題となったのも当然のことだろう。
AFEELA中止も必然だったが
AFEELA 1のプラットフォームは、ホンダのEVと共通だ。だから、ホンダの発表を受けて、こうなることは予想できた。大変な決断ではあるが、それを2週間足らずで発表したのは、ホンダ単独ではなかったからだと感じた。
そして、SHM設立前からソニーのモビリティの関わりを見てきたものとしては、AFEELAでの経験は違う形で生かされるのではないかとも思う。
ソニーグループのポータルサイトでは、新しい取り組みのひとつとして「モビリティ」を掲げている。
そこではイメージング・センシング、音響技術、モビリティサービスの3つの柱を紹介。さらに将来的な技術として、AIエージェント、社内エンタテインメント、クラウドサービスにも言及している。
このうちモビリティサービスについては、2018年に会社を設立し、翌年アプリをリリースしたタクシー配車サービス「S.RIDE」として展開している。



















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