定年後の｢給与激減｣はもう古い？　会社の言いなりにならず､"正当評価"を勝ち取る突破口

「自分は価値ある仕事ができる」という人は、堂々と会社と交渉すればいいと筆者は言います（写真：ふじよ／PIXTA）

再雇用の常識に縛られず、堂々と「ネゴれ」

「定年後再雇用で給与が大幅に下がってしまった」

そんな話が数多く出回っているため、定年後再雇用についてはネガティブなイメージが先行してしまっているように思います。確かに、多くの企業では、それが現実ではあります。

しかし、中には、そうした常識に縛られないことで、好条件を勝ち取った人もいます。私にそのことを気づかせてくれたのは、ある大手企業で部長職を務めていたZさんです。

この会社では役職定年後はグループ会社に出向となり、その後は元の会社に戻って再雇用というルールになっていました。再雇用後の勤務体系は週5日勤務で業務も以前と変わらず。しかも、副業は禁止。それでいて年収は大幅ダウン。

Zさんは自分の仕事に絶対の自信を持っていたこともあり、なんと会社に直訴したのです。それも、いきなり取締役に対して、「おかしいのではないか」と噛みついたというのです。結果、Zさんは「余人をもって代えがたい人」ということになり、年収のアップ（少なくとも100万円以上）を勝ち取ったのです。