≪資産価格サイクル≫中国は"赤信号"で日本は"青信号" 日本株の｢馬鹿げているほどの割安さ｣を直視せよ
株式投資を始めるか否かで著しい格差が生まれてくるという（写真：kapinon／PIXTA）
日本株の馬鹿げているほどの割安さにようやく人々は気づき、日本株を持たざるリスクを真剣に考えざるを得なくなっている――。こう語る武者リサーチ代表の武者陵司氏は、現在、日本で株式主体の資金運用体制が怒涛の勢いで始まっていることは疑いないと指摘します。
ではいったい、なぜ今になって国内外の巨額の投資資金が日本株式に向かって奔流を始めているのでしょうか。本稿では、武者氏の著書『トランプの資本主義革命』から一部を抜粋・編集する形で、その背景を解説します。
中国の資産価格サイクルは「赤信号」
本稿では、日本株式がさまざまな視点から魅力的であることを説明していきたい。まず指摘されるべきは、国際的な魅力である。
国際分散投資における長期資産配分に際しては、資産価格サイクル、いわゆる「スーパー・バブル・サイクル」が重要である。
資産価格の上昇下落の循環は、各国毎に10～数10年の固有の周期が観測でき、投資家にとって幸運なことに、この資産価格サイクルは国によって、まったく位相が異なっている。
したがって、サイクルの高値にある国の資産を売って、底値にある国の資産を買えば、長期的に運用成果を高めることができる。
主要国の資産価格サイクルを図示すると、現在は、中国は赤信号、アメリカは青から黄色への境目、日本は青信号となる（下グラフ参照）。
（出所：『トランプの資本主義革命』より）
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