無印･ユニクロ･ダイソーに似すぎて大炎上した中国｢MINISO｣。《いまや世界8000店！》脱日本化宣言後の意外すぎる現在地

ジョージア・トビリシのYOYOSO（写真：筆者撮影）

ジョージア・トビリシのYOYOSO店内（写真：筆者撮影）

一方、無印良品とユニクロは南米とアフリカ大陸に店舗がない。

中国通信機器大手ファーウェイに入社した日本人が、「グローバル会議に出ると、アフリカや南米の社員もたくさん参加している。日本人にとってグローバル化は欧米とアジアにとどまっている。両国の差を痛感した」と話していたのを思い出した。

日本にもひっそり再上陸

MINISO店舗数は2025年に8000店舗を突破した。そのうち海外は3424店舗で、全体の4割超を占める。葉CEOは最近、3年以内に1万店舗を目指すと宣言した。

MINISOの空白エリアは、意外に思えるかもしれないが「日本」だ。創業当初は「日本ブランド」を主張するために都内に数店舗構えていたが、役割を終えたと判断されたのか、2021年ごろまでに全店閉店した。

しかし最近、静かに再上陸していることはあまり知られていない。

POP MARTが中国で大ブームを起こした2020年、名創優品はアートトイブランド「TOP TOY」を立ち上げ、ラブブ人気の追い風を利用して2025年9月に日本1号店を池袋に出店した。それから5カ月、TOP TOYの日本の店舗は大阪、福岡などに広がっている。

かつては無印良品と比較されていたMINISOだが、最近は自社IPを世界的にヒットさせたPOP MARTと比べられ、おひざ元の中国では相変わらず「オリジナルを生み出せない」企業と思われている。

葉CEOは最近、オリジナルIPの強化に向け、IP開発に特化した人材を最大年収1000万元（約2億2000万円）で招聘するプロジェクト「IP天才少年計画」をぶち上げた。このプロジェクトもファーウェイが2020年に始めた理系人材招聘プロジェクト「天才少年計画」の焼き直しだったりする。

10年前に無印良品とダイソーとユニクロを足して3で割ったような店構えで日本人をざわつかせた中国企業は、自国民からの嘲笑や批判もものともせず、そして本質はさほど変わっていないのにグローバルブランドの地位を固めつつある。

中国・鄭州空港のMINISO（写真：筆者撮影）

MINISOが脱日本化を宣言して3年半。今の世界展開の勢いを見ると、日本ブランドを偽装していた黒歴史が忘れられていくのが若干寂しくもある。

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