現在と将来のブルーチップに分散投資をする意義 37年の優れた運用実績を有する理由に迫る
設定から短期間で注目を集めるファンド
金利上昇と物価高が続く中、資産をどのように守り、増やしていくかという現実を突きつけられている。折しも、新NISA制度が始まり、販売会社は預金中心だった顧客に投資の必要性を感じてもらい、「長期・分散投資」の投資信託（ファンド）をどう提案するかが、大きなテーマになっている。
こうした流れの中で注目されるのは、「One／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド（成長型／隔月決算・予想分配金提示型／毎月決算・予想分配金提示型）」（以下、同ファンドまたはOne／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド）だ。「ブルーチップ」とは、収益性や成長性が高く、財務的にも安定した優良企業を指す言葉だ。同ファンドでは、この概念を基に、持続的な成長が期待できる企業へ長期的な視点で投資していくフィデリティ※1の旗艦戦略を採用している。
同ファンドはアセットマネジメントOneが設定し、フィデリティ・インベスメンツが実質的に運用している。同ファンドと類似の運用戦略である「フィデリティ・ブルーチップ・グロース・ファンド」（以下、類似運用戦略）は、1987年12月にアメリカで運用が始まり、37年を超えて数々の金融危機を乗り越えてきた歴史がある。そのパフォーマンスは2025年9月末時点で約114倍となっており、優れた実績は外部評価機関からも高い評価を獲得している。「One／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド」は、その運用戦略を、日本の個人投資家向けの公募投信として提供している。
同ファンドの設定は23年12月（毎月決算・予想分配金提示型のみ25年3月）と比較的日が浅いにもかかわらず、25年9月末時点での3コース合計の純資産総額は2500億円を突破、存在感を増している。
リテール＆ウェルス・ソリューション本部
プロモーション営業部長
若森 康江氏
同ファンドの設定・運用を行うアセットマネジメントOne リテール＆ウェルス・ソリューション本部プロモーション営業部長の若森康江氏は次のように語る。「今、個人投資家の皆様の間では、資産を『守ること』だけではなく、『育てること』に関心が高まっていると感じます。同ファンドの類似運用戦略は、アメリカで長い運用実績があり、ベンチマークや世界株式指数等をしっかりと上回る優れたパフォーマンスを上げています。まさに『長く・大きく育てる』ことを実現している戦略です」。
インスティテューショナル・
ポートフォリオマネジャー
トム・ロリンズ氏
フィデリティ・インベスメンツ インスティテューショナル・ポートフォリオマネジャーのトム・ロリンズ氏も、日本での展開に期待を寄せる。「アメリカでこの類似運用戦略が投資家の長期的な資産形成を支えてきたように、アセットマネジメントOneとの連携によって、多くの日本の投資家の皆様にも同ファンドをお届けできることを大変うれしく思っています」。
現在のブルーチップと将来のブルーチップ
類似運用戦略の特徴は、現在と将来のブルーチップ・グロース企業の両方に投資している点だ。現在のブルーチップは、市場を牽引し、持続的な成長が期待できる優良企業である。一方、将来のブルーチップは、まだ規模や知名度が低いものの、事業モデルや優れた技術力といった特徴を持つ、将来有望な企業だ。
例えば半導体関連企業のエヌビディア※2は、06年6月に組入れを開始。初期の段階では0.2％未満という小さな比率の「新興銘柄」だった。その後の業績や競争力の推移を丹念に追いながら、「コア銘柄」、最終的には「トップ銘柄」へと段階的に引き上げていった。ロリンズ氏は、このプロセスについて「最初から『主役』と決めつけるのではなく、時間をかけて企業の実力を確認しながら柔軟に比率を高めていくのが私たちのスタイルです」と語る。
現在のブルーチップに当たる銘柄は、ポートフォリオに安定感を与える役割を担う。一方、将来のブルーチップは、ポートフォリオの成長余地を広げる源泉となる。両者を組み合わせることで、短期的には一部銘柄の株価が大きく下振れしても、長期の時間軸で見れば複数の成長ドライバーを持った構成のポートフォリオを維持しやすくなる。
若森氏は、この「現在」と「将来」の二層構造について、次のように整理する。「お客様からは、『すでに実績のある企業に投資したい』という声と同時に、『今後伸びそうな企業にも少しは乗っておきたい』という声も聞かれます。同ファンドは、その2つを組み合わせ、時間の経過とともに銘柄分類の位置づけを変えていく仕組みになっている点が特徴です。長期で見たときに“現在のブルーチップと将来のブルーチップ”の両方を取り込める点を評価いただいています」。
約200〜500銘柄への分散投資を可能にするリサーチ力
「One／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド」のもう1つの大きな特徴が、保有銘柄数の多さだ。同ファンドは約200〜500銘柄に分散投資する。
「テーマ型や少数銘柄のファンドはわかりやすい反面、特定分野の変動の影響を受けやすい傾向があります。これに対して同ファンドは、幅広い業種にまたがる多くの成長企業への投資を通じて、特定分野の盛衰に過度に依存しない構成になっています」（若森氏）
もっとも、銘柄数を増やすだけで質の高い分散投資が実現できるわけではない。重要なのは、企業を見極めるリサーチ力だ。フィデリティは900名を超える運用・調査のプロフェッショナルによる、世界最大級のリサーチ体制を有している。年間約2万件の企業調査を行い、財務データだけでなく、企業そのもの、競合他社、顧客、仕入れ先といった全方向からの現場リサーチを重ねている。決算資料や公開情報に頼るだけでなく、経営陣との対話やビジネスの現場での情報を組み合わせることで、企業の質や持続的な競争力を評価しているのだ。
ロリンズ氏は、このボトムアップの調査体制について「短期的な株価の動きではなく、企業の実力を見極めるための不可欠な基盤です」と語る。
若森氏は、分散とリサーチ力の関係を次のように語る。「徹底的な調査に基づき、銘柄選定して保有している点が重要だと思います。自分で個別銘柄を選ぶのは難しいという方でも、こうしたリサーチに裏打ちされた分散投資であれば、長期で保有するイメージを持っていただきやすいのではないでしょうか」。
若森氏の言葉の裏には、「分散」の質へのこだわりがある。一般的に銘柄数が増えると、構成やパフォーマンスがインデックスファンドに近くなるといわれている。それに対して類似運用戦略では、徹底的な調査を踏まえてポートフォリオを構成している。結果として、広く分散しながらもベンチマークや主要なインデックスをアウトパフォームしてきた実績を持つ。まさに「インデックスのように多銘柄に分散投資をしながら、アクティブファンドとしてアルファを取るパフォーマンスを期待できる」点が、多くの投資家に支持されているのだろう。
インフレ時代に求められる長期投資の姿勢
金利変動や物価上昇に対峙する局面において、“長期投資の姿勢”も重要だ。とくに海外株式に投資する際、情報収集や市場環境の理解が難しいという声もあるが、銘柄選択そのものをプロに任せ、長期保有ができる商品がカギとなる。
若森氏は「長く保有することで、複利効果を実感できます。相場の動きに合わせて売買するよりも、時間を味方につけて成果を積み上げていくことも、資産形成に有効です」と強調する。インフレ環境では、足元の値動きに目が行きがちだが、「どの企業に資本を預け続けるか」という視点が成功を左右する。
ロリンズ氏は「競争力のある企業は市場環境の変化の中でも事業を伸ばし続ける力を持っています。こうした企業に投資を継続することが、最終的なリターンにつながると考えています」と述べる。企業の実力と成長性に着目し、インフレ環境でも腰を据えて投資を続けることが、これからの資産形成を支える基盤となる。
37年の優れた実績を持つ運用戦略を用いる「One／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド」は、長期の資産形成にふさわしいコアファンドとして、ポートフォリオの中心に据える1本といえるだろう。
One／フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド
（成長型／隔月決算・予想分配金提示型／毎月決算・予想分配金提示型）
追加型投信／内外／株式
お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
ファンドの投資リスク
各ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券等（実質的に投資する外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
【株価変動リスク】株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や各ファンドが実質的に投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け、基準価額が下落する要因となります。また、各ファンドは実質的に個別銘柄の選択による投資を行うため、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも基準価額は下落する場合があります。
【為替変動リスク】為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼします。各ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には、実質保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも基準価額が下落する可能性があります。
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【流動性リスク】有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。
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※上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
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●当広告は、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。 ●お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。 ●各ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。） に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。 ●当広告は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 ●当広告における内容は作成時点（2025年10月10日時点）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。●投資信託は1.預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。2.購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。
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