「不倫デートでもユニクロ着てる」「ユニクロはいい迷惑」テニス・錦織圭選手の“スポンサーに律儀”な不倫報道…その《ヤバすぎた代償》

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企業のコンプライアンス意識は年々高まっており、取引先の企業や個人に対してもそれが求められる時代となっている。

アスリートは、会社員や公務員以上に行動を気にして、自己を律することが重要になっている。必ずしも品行方正である必要はないのだが、越えてはならない一線を自覚し、そこを踏み越えないように細心の注意を払って行動する必要がある。

「不倫程度で」という意見はわからないでもないが、逆に言えば、不倫程度で才能を発揮する場を奪われてしまうのはもったいない。自助努力や周囲の支援で事前に回避できることは回避すべきなのだ。

前述した瀬戸大也選手の不倫報道では、所属先のANAから瀬戸選手の契約を解除し、日本水泳連盟が活動停止処分を表明したが、瀬戸選手に対する擁護意見は少なかったと記憶している。

錦織選手も、ユニクロから契約を解除される可能性が濃厚であるし、プロテニス選手としての活動がしばらくの間制限されることは十分ありうる。

錦織圭
ユニクロの商品を熱心に宣伝していたが……(画像:UNIQLO Global Brand Ambassadors公式Instagramより)

企業が気にするのは「世論」

有名人の不倫報道は、それがプライバシー侵害、名誉棄損行為であったとしても、報じられた側が訴訟を起こせば、さらなる事実の暴露や報道がなされるリスクがある。たとえ勝訴したとしても損害賠償の金額が微々たるものであることを考えると、短期的に報道が自制されるとは考えづらい。

企業側のコンプライアンス意識が高まっているとは書いたが、不倫レベルの話であれば、企業が気にするのは倫理的な是非よりは「世論」である。

極論を言えば、日本人が不倫などのスキャンダルに対して寛容になり、契約継続に対して誰からも文句が出なくなれば、契約解除とはならないだろう。窮屈な社会になることを憂うのなら、自分自身が寛容になるほかはないのだ。

西山 守 マーケティングコンサルタント、桜美林大学ビジネスマネジメント学群准教授

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にしやま まもる / Mamoru Nishiyama

1971年、鳥取県生まれ。大手広告会社に19年勤務。その後、マーケティングコンサルタントとして独立。2021年4月より桜美林大学ビジネスマネジメント学群准教授に就任。「東洋経済オンラインアワード2023」ニューウェーブ賞受賞。テレビ出演、メディア取材多数。著書に単著『話題を生み出す「しくみ」のつくり方』(宣伝会議)、共著『炎上に負けないクチコミ活用マーケティング』(彩流社)などがある。

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