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アクセンチュア経営陣 「江川体制」の次を占う 有力候補として下馬評に挙がる"2人の人物"

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米国に次ぐ日本の地位を築いた江川氏の動向には注目が集まる。

アクセンチュア日本法人は江川昌史社長の下、グローバルの中でも飛躍的な成長を遂げた(写真は東京・港区のAIT。撮影:今井康一)

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総合コンサルの巨人、アクセンチュアの成長が止まらない。戦略からITまで横断的に顧客を囲い込み、売上高・人員ともに拡大中だ。本特集では同社の最新事情を詳細にリポート。異業種を含めたライバル企業の動向もお届けする。

総合コンサルティング大手の中でも、出色の快進撃を続けるアクセンチュア。江川昌史社長は2015年9月の就任以来、任期が9年を超える。トップの役割の1つは後継者を育成することだが、「ポスト江川」の体制にはどんな布陣が考えられるだろうか。

日本法人では毎年、つねに3人を選んでいる

江川氏によれば、日本法人では毎年、現社長の後継としてつねに3人を選んでいるという。年が替われば、再び選び直す。BCP(事業継続計画)の一環として、トップの身にもしも何か起こった場合を考えてのことだ。その際、3人の中から誰を指名するかは、「グローバルのジュリー・スウィートCEOが決める」という。

理想のトップの人物像で江川氏が挙げるのは、「構造的に勝てる仕組みを組める人。先を読む能力、我慢するための胆力も要る」。

アクセンチュアは2024年12月、日本法人の新体制を発表、現在の取締役は6人だ。新たに代表取締役副社長に昇格したのが、立花良範氏と土居高廣氏である。

立花氏はDX(デジタルトランスフォーメーション)戦略などのビジネスを推進し、土居氏はITサービスなどテクノロジー全般を牽引してきた。また江川氏と同世代で取締役の関戸亮司氏は、江川氏と同時にアジアパシフィックの共同CEOに就いた。

ただ、実績を残している限り、江川氏がすぐに交代するとは考えづらい。もう数年続くとすれば、これら取締役でなく、次の常務執行役員クラスが考えられる。

次ページ担当まで掲載、これがアクセンチュア日本法人の新体制
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