｢男性社員の育休取得率が高い会社｣トップ100 ｢有報｣の開示義務化で全体の取得率が急上昇

1999年東洋経済新報社入社。上場企業の資本異動データの収集・編集、データベースの販売、『一橋ビジネスレビュー』編集などに携わった後、2019年版から編集に携わる。