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（イラスト：髙栁浩太郎）
何が何でも中高一貫校――。首都圏では小学校6年生の児童数が大きく減る中、中学校の受験者数が過去最多を更新しそうな勢いだ。なぜなのか。
『週刊東洋経済』2月3日号の第1特集は「過熱！ 中学受験狂騒曲」。パニックの様相すら呈する中受のリアルを追う。
『週刊東洋経済 2024年2/3特大号（中学受験狂騒曲）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら
法令順守意識が高まっている現在、塾が説明会でかつてのように「うちに入れたら御三家（開成・麻布・武蔵）や早慶の付属を目指せる」などとあおることはさすがになくなった。冷静に最新の中学受験動向を話したり、自塾のサービス面を説明する。面倒見のよさをアピールする塾もあれば、「うちは手厚い塾ではないから親御さんの負担は大きくなります」と正直に言うところもある。
気をつけたいのは「どのあたりの学校をメインターゲットにしているか」を具体的に言いたがらないことだ。塾は、幅広い層を取り込むことで生徒を増やしたいだろうから、仕方のない面もある。
塾にも得意不得意がある
大手塾の場合は基本的に幅広い偏差値帯に対応している。が、得意不得意はあるし、メインのターゲットは存在する。それを見極めて、「この学校に入れたい」と希望があれば、その学校に強みがある塾を選べばいい。
ただ、「この学校に入れたい」をきっちりと決めるのは、入塾の段階ではほぼ不可能だ。中学受験対策は、始めてみないとどうなるかわからないものだからだ。
