｢スマホで操作できるEV｣中国で激化する勢力争い 有力メーカー3社が独自OSをEVに搭載し話題に

昨年末にシャオミが発表したEV（写真：ロイター/アフロ）

中国の新車販売台数は2023年に世界で初めて3000万台を超え、輸出台数でも日本を抜き世界一になる見込みだ。

その牽引力はEV、PHV（プラグインハイブリッド）などの新エネルギー自動車で、10～12月には四半期のEV販売台数でBYDが初めてアメリカのテスラを上回りトップに立つなど、中国メーカーの存在感も一段と高まっている。

一方で、2024年は市場の伸びは予想されるものの、それを上回る新車の投入が計画され、選別と淘汰が進む1年になると見られている。生き残りのカギを握る要素として、有力メーカーが取り組むのが「スマートフォンとの連携」だ。有力メーカー3社が独自OSをEVに搭載し、「自動車3.0時代」が幕を開けるとも言われている。

ポルシェに対抗、若者向けEV

「15～20年以内に世界トップ5に入る自動車メーカーを目指す」

スマートフォン世界3位のシャオミ（小米科技）を率いる董事長兼最高経営責任者（CEO）の雷軍氏は、2023年12月28日に開いたEVセダン「SU7」の発表会で野心的な目標を宣言した。

中国で現在のEVブームが始まったのは2020年だ。テスラが2019年12月に上海工場を稼働し国産の「モデル3」を市場に投入したことで市場が拡大、2010年代半ばに事業を立ち上げた新興EVメーカーの収益も好転した。その後、異業種参入が相次いだが、最も注目された1社が2021年に参入を表明したシャオミだった。