さおだけ屋会計士が検証！｢EVサブスク｣のお得度 毎月約5万円※で手に入れられる最新EVライフ
日本国内においても力を強めてきたEVの存在
現在、自動車業界において産業構造を揺るがすほど大きな存在になっているのが、EV、つまり電気自動車である。これは、およそ130年もの長きにわたって自動車のパワーユニットの主役とされてきたガソリンエンジンが、EVの電気モーターに取って代わられるという、時代の変換期を迎えていることを示す。こうした動きはとくに海外で顕著であり、欧州諸国や米国の一部の州では、2035年にガソリン車の新車販売が禁止される運びとなっている。
一方、これまで日本の市場では、まだ欧米や中国ほどEVへの注目が高まっておらず、販売台数もそれほど多くなかった。しかし2021年春、ホンダの三部敏宏代表取締役社長が「2040年にグローバルで電気自動車、燃料電池車の販売比率100％を目指す」と発表。「カーボンニュートラル」や「脱炭素」に関する発言はこれまで国内メーカーからも聞こえていたが、ある程度具体的な時期を含めた国内メーカートップによるEV関連の発言は初めてであり、世界の注目を集めた。
実際のところ、現代のEVにはポジティブな要素が多く見られる。走行時の静粛性はエンジンと比較して圧倒的に高く、モーター特有の胸のすくような加速が味わえて動力性能にも不満がない。さらに、経済的な優位性もある。ガソリンと比べて電気の値段は安定しているし、電気モーターはエンジンと比べて部品点数が少なく、エンジンのオイル交換のような定期的にかかるメンテナンス費用も少なく済む。さらに、税金の減免措置や補助金まであるのだ。
燃料代や税制措置で浮かび上がるEVのコスト的メリット
公認会計士でありながら、内閣官房行政改革推進会議WG委員や上場企業の社外役員などを務め、ベストセラー『さおだけ屋はなぜ潰れないのか？』の著者としても知られる山田真哉氏も、EVへの乗り換えを検討している一人だ。
「直近の問題として、ガソリンの値段が高いというのもあります。ずっとハイブリッドカーに乗ってきましたが、EVのほうがランニングコストが安いということで、次の車検時期にEVへの乗り換えを考えています」
公認会計士。1976年、神戸市生まれ。大阪大学文学部史学科卒。一般企業を退職後、公認会計士試験に合格。中央青山監査法人、プライスウォーターハウス・クーパースを経て、2004年、公認会計士山田真哉事務所を設立。会計士YouTuberとしても活動しており、YouTubeチャンネルの登録者数は55.9万人（2023年1月時点）を誇る。著書に『さおだけ屋はなぜ潰れないのか？』（光文社）など
山田氏の言うとおり、経済性にフォーカスすると、EVならではの高い価値やガソリン車に対するメリットがより深く浮き彫りになってくる。まずランニングコストの面では、そもそも燃料代（電気代）が安いということがある。ガソリン車の燃費は車種によってさまざまではあるが、平均的な数値、リッター15キロ程度として同軸に換算してみると、走行距離当たりの燃料代（電気代）は、EVはガソリンエンジン車の半分以下になる。
コスト面のもう一つのメリットは、免税措置が受けられるということ。2023（令和5）年度の税制改正大綱では、燃費性能に応じて重量税が減免されるうえエコカー減税の制度を3年間延長させることが盛り込まれた。EVはエコカーとして最高ランクの優遇措置として、新車登録時と初回車検時は免税（100％軽減）、自動車税も新車登録翌年分が75％の減税対象となっている。
さらに見逃せないのが、イニシャルコストとなる補助金の存在だ。EVは「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」という国の補助金の対象となっており（令和5年度予算でも交付は継続）、車両本体に加えて、自宅に設置する外部給電機に対しても補助金が設定されている。さらに、地方自治体でも優遇措置が受けられれば、同クラスのガソリン車に対して高価になりがちな価格差を取り戻すほどの金額が交付されることもある（自治体によって交付金額は異なる）。
山田氏も、補助金はユーザーにとって有意義なものだと考えている。
「安いものというのは、やはりそれなりの理由があるわけです。製造コスト削減のために安い部品を使ったりして、機能性や質感などで見劣りしてしまう。しかし、減税措置や補助金というものは本体価格に影響のない部分なので、ただ単に自分の出費を減らしてくれます。とくに自動車のような高価なものを買うのであれば、もらえることに越したことはありません」
一方で、EVのデメリットとして考えられる充電設備など社会インフラの普及や充実化に関しては、自動車メーカーだけでなく国が総力を挙げて改善している最中だ。しかし、これに関して山田氏はポジティブな見解を示している。
「何より“規模の経済”というものがありますから、車体価格も充電施設の設置費用も、あるいはEV関連の部品にしても、この先、販売規模が大きくなればすべて安くなるはずです。人口が多い中国がEVにシフトしているのが大きいですけど、世界中のクルマがEVになっていく流れはもう止められない。そうなると、自然とEVのコストパフォーマンスがいちばんよくなります。
さらに日本では、税制の優遇措置などが終わったときにEV化の波はより顕著になると思います。EVに乗るメリットというよりは、ガソリン車に乗るデメリットのほうが大きいということになるでしょうね。私は政府関係の仕事をしてますが、カーボンゼロなど社会の変化への対応に関しては政府関係者が本気になっているのを感じますから」
クルマも“サブスク”が賢い買い方になる時代に
2040年のEV・燃料電池車販売比率100％を宣言したホンダにも、当然EVがラインナップされている。「Honda e」と名付けられたこのコンパクトカーは、かつての名車からインスパイアされたようなレトロな雰囲気と親しみやすさを持ちながら、中身は最新の電動技術が積み込まれたEVであるというユニークなモデルだ。そしてこのクルマには、テクノロジーだけでなく、新しい購入方法も用意されている。
それが「Honda ON」と名付けられたホンダのオンラインストアだ。多くの人にとって家の次に高価な買い物となる自動車をインターネット上で買うという大胆な手法であり、これまで販売店へ出向いて、あるいは自宅へセールスマンを招いて進めていた商談、見積もり、査定、契約などを、すべてオンライン上で済ませることができる。
また、ホンダはこの「Honda ON」を導入するに当たり、支払金額がわかり安いサブスクリプションサービス（以下、サブスク）も設定した。月額利用料を支払うだけで、購入時の諸費用に加えて、購入後の税金からメンテナンス費用まで、すベて販売店が済ませてくれるという便利なサービスである。
EVである「Honda e」も、「Honda e 特別プラン」という名のサブスクで購入可能だ。5年後の返却が条件だが、車両代や税金・諸費用、メンテナンス代も込みで月額約5万円※で利用できる。EVをある程度年月を区切って限定的に乗りたいユーザー側にもメリットがあるし、携帯電話が使用後のバッテリー回収を推奨しているように、クルマでもバッテリーの回収を行うことでメーカー側にとってもメリットがあることから、残価をより高く設定することができる。
サブスク自体は、ここ数年で“新しい買い方”として一気に広まったが、このメリットや価値について、山田氏はこう考える。
「まずキャッシュアウトが少ないということ。利用の仕方次第では購入するよりお得に利用できて、単純に支払額が安くなります。ほかにも、気軽に始められることや支出を把握しやすいというメリットもあります。この『Honda ON』のサブスクでも、補助金などややこしくなる手続きを販売店がすべてやってくれるし、車検に出すために安い業者を探し出す苦労もしないで済みますから、そういった部分で悩むのをショートカットしたい人にはいいですよね。いろんな意味で賢い買い方。考えなくていいのはメリットです」
音、振動、匂い……エンジンにはエンジンならではの魅力がある。しかし、ハンドルを握ってクルマを操るという喜びはEVでもしっかり味わえるものだ。それに「環境性能」や「石油消費」を意識しながらガソリン車に乗り続けることは、もしかしたら次の時代との相性はよくないかもしれない。となれば、EVを選択するというのは、経済性を抜きにしても賢い判断といえるのではないだろうか。
