労働者の6割が健康診断「異常あり」の深刻な事態 しかも「要再検査を放置している人」が約半数も

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健診で「異常あり」と判定される人が年々増えているようです(写真:rogue/PIXTA)

健康診断を受けた人のなかで有所見者の占める割合“有所見率”が、今、6割に急接近している。

有所見者とは健診で医師が判定した「異常なし」「要経過観察」「要再検査」「要精密検査」「要治療」のうち、「異常なし」以外の人をいう。

上昇傾向が続く有所見率

有所見率は、厚生労働省がまとめた定期健康診断実施結果でわかる。定期健康診断実施結果は、50人以上が常勤している事業所が実施する定期健康診断、いわゆる“職場の健診”の有所見率などを集計したもの。労働安全衛生法第66条に基づき、事業者は労働者に対して医師による健康診断を実施しなければならない、労働者は事業者が実施する健診を受けなくてはならないとしている。

結果を見ると、2021年は58.7%。1997年までは3割台だったが、2008年に5割を超え、それ以降、上昇傾向を続けている(下の図)。

有所見率の推移
厚生労働省「定期健康診断実施結果報告」をもとにメディカル・データ・ビジョン作成

有所見率の上昇傾向は、加齢に伴い、高血圧症、脂質異常症、糖尿病といった生活習慣病の予備軍が増えていることが要因と考えられる。

社会医療法人若竹会が運営するつくばセントラル病院(茨城県牛久市)健診センター長の神谷英樹医師は、「就業人口の年齢分布は若年者が減少し、高齢者が増加しているので、定期健康診断での有所見率の上昇は高齢者が増加した影響を受けていると考えられる」と話す。そのうえで、「年齢や年代ごとの有所見率の推移を検討する必要があるが、生活習慣病が増加している可能性もある」とコメントする。

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