システム運用で攻めと守りの投資を自動切り替え 投資信託｢ダブル・ブレイン・コア｣
眠らないブレインによる分散投資とリスク管理
「えっ？ まさか！」ということが次々と起こるご時世に、世界経済、金融市場が翻弄されている。野村アセットマネジメントの資産形成ソリューション部チームリーダー・林譲治氏は、現状と今後の見通しを以下のように語る。
「2022年に入ってから株式も債券も大きく下落しており、米国の政策金利の引き上げやインフレ、ロシアによるウクライナ侵攻など、不透明感が非常に強い投資環境になっています。それにより、企業業績は比較的底堅いという予想がある中、景気減速懸念などを背景に株式市場は大幅に下落しています。そのためバリュエーションの観点では割安感が出てきていると考えています」
このような局面では、今後の投資方針に迷う個人投資家もいるだろう。そんなときは攻めと守りの投資を自動的に切り替えるシステム運用を活用してみてはどうだろう。例えば、野村アセットマネジメントが設定・運用する「ダブル・ブレイン・コア」も、その１つだ。
「ダブル・ブレイン・コア」のシステム運用では、AIを使ったトレーディングシステムが24時間稼働して統計学に基づいた客観的投資判断の下、世界中の市場を対象に緻密な取引を行う。時間的制約や物理的限界、主観性といった個人投資家の弱点を補う手段と捉えれば、かなり使い勝手がよいといえる。
不確実なマーケットでも安定したパフォーマンスを上げるためには、徹底した分散投資とリスクコントロールが必要になるが、「ダブル・ブレイン・コア」は、「ブレインA」と「ブレインB」という2つの戦略が相互補完的に機能することでこれらの実現が期待できる。
運用第三部長
大石佳敬氏
「ダブル・ブレイン・コア」の実質的運用を行う英国AHLパートナーズ・エルエルピー（以下、AHL）の親会社、マン・グループの日本拠点「マン・グループ・ジャパン・リミテッド東京支店」の運用第三部長・大石佳敬氏は、AHLの投資理念と「ダブル・ブレイン・コア」の特徴を次のように説明する。
「将来を予想するのは難しく、外れることも少なくありません。その点、AHLの戦略では、先々の予測ではなく、足元の状況に適応することをより重視するといった選択肢を取ることが可能となります。実際に『ダブル・ブレイン・コア』は、投資した幅広いマーケットを常時監視し、リスクの変動に応じて機動的に売買を繰り返す効率的な運用を行っています」
バランスのよい戦略配分で投資パフォーマンスは良好
車に例えるなら、収益獲得のチャンスを逃さないアクセルと、損失を抑えるブレーキを緻密にコントロールする自動運転のイメージだ。これを実現するのが、ブレインAの「リスクコントロール戦略」とブレインBの「トレンド戦略」になる。
ブレインAはメインエンジンとして、世界の多様な市場の中長期的な成長を捉えて分散投資を行い、レバレッジをかけて値上がり益を獲得していくのが基本的な運用スタイルだ。ブレインAには2つの自動ブレーキも搭載されている。1つ目のブレーキは、システムが10分ごとに資産の価格動向を分析し、株式・債券の同時下落という相場の異変を察知したときに作動、ポートフォリオ全体の投資額を最大で50％圧縮し、損失の抑制を目指す。２つ目のブレーキは、投資した各市場で下落傾向が見られたときに下落の強さに応じて発動、市場ごとに投資額を最大50％まで減じて損失回避に努める。
ただし、自動ブレーキでリスクは抑えられても、損失が発生する可能性は否めない。そんなときに、ブレインBというサブエンジンによる補完効果が期待される。投資した各市場の価格の方向性を見定め、レバレッジを利かせた取引で、相場が上昇トレンドに入ったときに買い持ちを、下落トレンドでは売り持ちをし、リターンを追求する。つまり、市場の調整局面でも収益獲得が期待される、まさに危機時に強い戦略だ。
ブレインAとブレインBの戦略配分は75対25を基本とする。ファンド設定前からの長期の試算ベースになるが、この組み合わせは長期的にさまざまな局面で有効に機能してきた。
1996年3月末〜2022年6月末の期間では「ダブル・ブレイン・コア」（試算）は世界株式より高いパフォーマンスとなっており、同期間のリスクを比較すると、世界株式が年率15.6％なのに対して「ダブル・ブレイン・コア」（試算）は9.9％とより低いリスクで運用を行えている。さらに、危機に強い特性も世界株式の下落率と比べると明らかだ。例えば07年10月末〜09年２月末のリーマンショックの際に世界株式は54.6％も下落したが、「ダブル・ブレイン・コア」（試算）の下落幅は8.1％にとどまった。コロナショックにおいても、世界株式の21.3％の下落に対して、「ダブル・ブレイン・コア」（試算）の下落幅は0.4％と善戦した。
この値動きは2022年においても同様だ。22年の年初来騰落率（22年６月30日現在）は世界株式がマイナス20.0％なのに、「ダブル・ブレイン・コア」（試算）はマイナス5.9％に抑えられている。ブレインAは、自動ブレーキを活用することで損失抑制に努め、危機時に強いブレインBが収益を獲得することにより、2つのブレインの相互補完効果が見事に発揮された形だ。
「10年、20年というスパンで見て世界経済が成長するという前提に立てば、どこかでマーケットは上昇局面に転じると考えられるでしょう。こうした中長期での視点に立つと、足元の損失をある程度抑えることができれば、将来的には、その損失を上回るリターンを獲得することは十分期待できます」と大石氏は分析する。
リスクを自動制御するから積立投資や長期保有にも
24時間マーケットを監視し、ポートフォリオのリバランスまで全自動で行う「ダブル・ブレイン・コア」は、「積立投資や長期保有に向いている」と林氏は評価する。
積立投資なら、時間分散により購入単価を平準化しつつ、「ダブル・ブレイン・コア」の安定したリターンの獲得が期待できる。また、資産が積み上がった方や定年退職後の資産運用を検討中の方など、一般的にリスクを抑えた運用が必要になる方は、
好調なファンドの場合、すぐに類似商品が開発されることもあるが、「今のところ追随はない」と大石氏は言う。システム運用でリスク管理をして、理想的なポートフォリオに作り替えていくためには、毎日毎日、それぞれの市場で売買を繰り返す必要がある。通常、取引を高頻度に行うとコストがかさんでしまうが、AHLは莫大な投資をして開発した独自のトレーディングプラットフォームによって、取引コストを抑えることに成功。同業他社が容易に模倣できない、非常に参入障壁の高い運用体制を確立している。
「このトレーディングプラットフォームは、多いときで1秒間に10万回を超える価格データを処理しています。AHLでは、こうした大量のデータをシステムに学習させることで、コストを抑えた取引執行を実現しています」（大石氏）
株式や債券を購入後、長期にわたり保有する投資戦略をBuy and Holdと言うが、林氏は「『ダブル・ブレイン・コア』に関してはBuy and Forget、買ったことを忘れるくらいの気持ちでご投資いただければと思っています」と言う。下落が心配で気持ちが落ち着かない、リスク管理が面倒くさい、忙しくて投資に時間をかけられないなどの理由で投資に踏み切れない人にとって「ダブル・ブレイン・コア」は、非常に便利な選択肢となりうるだろう。
＜当ファンドの投資リスク＞
ファンドは、外国投資証券等への投資を通じて、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引等を実質的な主要取引対象としますので、株価変動、債券価格変動、商品市況変動等の影響により基準価額が下落することがあります。また、債券等を実質的な主要投資対象としますので、金利変動等による当該債券の価格下落、当該債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により基準価額が下落することがあります。また、為替予約取引等を実質的な主要取引対象としますので、為替の変動の影響により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
＜基準価額の変動要因＞
●株価変動リスク：ファンドは、実質的に株式に関連するデリバティブ取引を活用しますので、株価変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の株価変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。●債券価格変動リスク：債券（公社債等）は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは、実質的に債券に投資を行い、また実質的に債券に関連するデリバティブ取引を活用しますので、債券価格変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の債券価格の変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。●商品（コモディティ）市況変動リスク：ファンドは、実質的に商品に関連するデリバティブ取引を活用すること等を通じて、商品（コモディティ）市況変動の影響を受けます。●為替変動リスク：ファンドは、為替変動リスクの低減を図る目的（ヘッジ目的）のほか、効率的に収益を追求する目的（ヘッジ目的外）で為替予約取引等を実質的に活用しますので、為替変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の通貨については、先進国の通貨に比べ流動性が低い状況となる可能性が高いこと等から、当該通貨の為替変動は先進国以上に大きいものになることも想定されます。●代替手法に関するリスク：ファンドは、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引等のロング・ポジション、あるいはショート・ポジションを実質的に構築することにより、実質的な投資対象市場の方向性によらず収益の獲得を目指しますので、実質的な投資対象市場が上昇した場合でも、収益が得られない場合や損失が発生する場合があります。また、レバレッジを利用して先物取引等を行うことが可能なため、実質的な投資対象市場における値動きが、それ以上の損失をもたらす場合があります。●取引先リスク：ファンドは、実質的にデリバティブ取引等を利用しますので、取引先リスク（取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる危険のこと）があります。
基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
＜お客様にご負担いただく費用＞（2022年9月現在）
●ご購入時手数料：ご購入価額に3.3％（税抜3.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。＜スイッチング時＞販売会社が独自に定める率を乗じて得た額。＊販売会社によっては、スイッチングのお取り扱いを行なわない場合があります。●運用管理費用（信託報酬）：ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。・純資産総額に年0.858％（税抜年0.78％）の率を乗じて得た額・実質的にご負担いただく信託報酬率（信託報酬に、ファンドが投資対象とする外国投資証券の信託報酬を加えた概算値）マイルド：年1.628％程度（税込）、スタンダード：年1.928％程度（税込）、ブル：年2.308％程度（税込）。●その他の費用・手数料：ファンドの保有期間中に、その都度かかります。（運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。）・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料・監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用・ファンドに関する租税 等●信託財産留保額（ご換金時、スイッチングを含む）：ありません。
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
■当記事広告で使用したグラフについて
◆ダブル・ブレイン・コア（スタンダード）（試算）について
1996年4月～2022年4月はシミュレーションデータ、2022年5月以降は、ダブル・ブレイン・コア（スタンダード）の主要投資対象である外国投資法⼈『マン・ファンズⅨ－マン・インスティテューショナル・ポートフォリオ・チタニウム・コア』 の実績です。実際のファンドの運用実績ではありません。米ドルベース。シミュレーションデータはリスクコントロール戦略（スタンダード）、トレンド戦略（スタンダード）それぞれの考え方に基づき、月次で算出した各投資対象の投資配分と月間リターン（先物指数等のリターン）を基にマン・グループが算出。各戦略の費用控除前の月間リターンをリスク配分比率がおおよそ75：25となるように各戦略の投資比率を調整し、算出した合成リターンから、ファンドが投資する外国投資証券の信託報酬率(年1.07％)を控除して算出しております。なお、実際の運用においては投資比率が変更される場合があります。実在するポートフォリオの資産配分比率の推移でも、リターンの推移でもありません。過去の売買実行可能性および売買手数料、税金等の費用は考慮していません。ファンドの運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入などによる影響が生じます。そのため、ファンドの運用成果を示唆するものではありません。これらは過去の算出結果および試算結果であり、将来を約束するものではありません。シミュレーションデータは、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、将来の運用成績を示唆するものではありません。
◆使用した指数について
世界株式：MSCI All Country World Index（配当込み、米ドルベース）、世界債券：FTSE世界国債インデックス（米ドルベース）
●MSCI All Country World Indexは、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。●FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
＜お申込みに際してのご留意事項＞
●ファンドは、元金が保証されているものではありません。●ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。●ファンドの分配金は、投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。
●お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
当広告は野村アセットマネジメントが作成したものです。
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
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