「本気」のDX人材育成、富士電機が取った選択とは DX推進実績が豊富な伴走パートナーとタッグ

エネルギー・環境事業を主力にビジネスを展開する富士電機。自社で人材育成に特化した社内研修組織を抱え、階層別から技術・ビジネス(専門別)の研修まで多彩な講座を展開している。ところが昨今は、デジタル技術で社内業務を効率化したり、独自の知見で顧客のDX推進を成功に導くなど、ビジネスに生かせるデジタルスキルを持った実践的な人材(DX人材)の育成に課題を感じていた。

DX人材育成の講座内製化には難しさがあった

富士電機独自の研修施設「人事・総務室 能力開発センター」。同社の技術分野でキャリアを重ねた社員が中心となり講師を務め600講座を超える専門別研修を実施するなど、体系化された教育システムが脈々と受け継がれてきた。ただ、AIやIoTの実務レベルでの製品開発や研究開発が進む一方で実践的なDX人材の育成には課題があったという。

同センター技術教育課長の高林氏は、「デジタル技術を活用して自社の職場環境を改善できる人材と、お客様の課題に対して富士電機のソリューションの価値をかみ砕いてお伝えできる人材の両方の育成が急務でした。しかしこれらの新しい技術分野は社内リソースに限りがあるため、従来の講座開発、すなわち内製化による講座開発だけでは難しいと感じていました」と語る。

富士電機 人事・総務室 能力開発センター技術教育課長
高林氏

事例から実践力を高める教育方法とは

そこで活用したのが、「DX人材育成」「DX戦略コンサルティング」「AI実装支援」の3つを柱に事業を展開するDX伴走支援企業、STANDARDの教育プログラムだ。例えばDXリテラシー講座では、実際のDX事例を取り上げてそれぞれの「課題」「解決策」「結果」を解説。受講後には自社の課題に基づいたDXのアイデアをまとめるなど、実践的な内容から課題にどうアプローチすればよいかという視点を養うことができる。

このプログラムで、富士電機のDX人材育成はどのように進展したのか? こちらから無料でダウンロードできるPDFで、より詳しい情報を紹介しているので、ぜひ参考にしてほしい。