空前の活況に忍び寄る影 工作機械

ロボットを絡めるなど、各社は工夫を凝らして付加価値を高める（撮影：梅谷秀司）

工作機械とは「マザーマシン」とも呼ばれる、機械を作る機械だ。金属の塊を削り、自動車エンジンのギアやスマートフォン（スマホ）のカメラレンズ用金型といったさまざまな機械の部品・金型を作り出す。

近年、工作機械業界に対するニーズは、微妙に変化している。背景には製造業で頻繁に耳にするようになった「スマートファクトリー」の流れがある。

これは単なる自動化ではない。センサーやモーターを用いて、工場全体の稼働率や部品の寿命を可視化する、IoT技術の活用を指しているのだ。

実際、工作機械の動作制御を担うNC（数値制御）装置で世界的大手のファナックや、工作機械国内大手のDMG森精機は、工場のIoTのプラットフォーム開発に尽力してきた。ファナックの稲葉善治会長は「機械同士をつなげることはできた。これからはそれによって、何が可能になるのかを示す段階だ」と語る。

これからの日本の工作機械メーカーにとって機械の性能が高いのは大前提。そのうえでいかにIoTによる付加価値を持たせられるかがカギとなる。

受注残は積み上がるが米中摩擦で停滞感も

2019年度は極めて見通しにくい。そもそも工作機械業界は自動車やスマホ、半導体関連など各業種から引き合いが重なった影響で、17年ごろから「空前の活況」を迎えた。日本メーカーの年間受注高は1兆7803億円と過去最高を記録。18年に入ってからも、月次受注高は好況・不況の分岐点とされてきた1000億円を優に上回り続ける。