百貨店「友の会」の人気が過熱している。「友の会」とは毎月一定額を積み立てると、満期時にボーナスとして電子マネーや買い物券がもらえる制度だ。マイナス金利導入決定後、2〜3月の新規申込数が2〜3倍（前年同月比）と急伸した百貨店が多い。従来は60代前後の女性が多かった会員も、男性や30〜40代が増えている。
ここに来て注目度が高まった「友の会」だが、その歴史は古い。鹿児島の百貨店・山形屋が1925年に始め、1年積み立てた会員を観劇に招待したのが発祥だ。
人気の理由は、年利換算した場合の最大8.3％という高い利回りにある。プランは百貨店によってさまざまだが、1口1万円を1年間積み立てた場合、満期時にボーナスの1万円を加えた計13万円分が「友の会」カードにチャージされるという具合だ。積立金には使用期限がない。
仮に百貨店が倒産した場合も、法律で積立額の半分は保全される。月数千円と気軽に始められるプランから用意されているが、三越・伊勢丹や高島屋では1年満期で2万〜5万円の高額プランの申込数が急増しているという。
百貨店側にとって、ボーナス分の負担は重いが、満期後の継続率は9割前後と極めて高く、得意客の囲い込みに効果を発揮してきた。「用途の4割はデパ地下などでの食品で、来店頻度が増す。結果として、積み立てた分以上に買い物してくれる会員が多い」（松屋）という。
限定セールに旅行ツアーも
お得なのは満期時のボーナスだけではない。会員の資格を持つ間は、さまざまな特典を受けられる。大丸・松坂屋では「優待会」の日にち限定セールを開催しており、対応店での買い物が最大20％割引になる。高島屋では、中元・歳暮の時期に5％割引券が配付される。仕事帰りに寄れる夕方開催のカルチャースクールや旅行ツアーなども人気だ。こうした情報は、各「友の会」が発行する会報誌やウェブサイトでチェックできる。
申し込んだ百貨店以外では使えず、換金もできない点には注意が必要だが、ブランド品など大きな買い物の予定がある、よく行く百貨店があるといった人なら、活用しない手はないだろう。
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