フリーキャッシュ潤沢でも割安な100社 売られすぎ銘柄も多数

中国景気や米国の追加利上げ、米大統領選挙と懸念材料が多い2016年。乱高下する為替相場や原油価格などのマクロ指標に左右されにくいディフェンシブ株を求める声は大きい。だが、「株価はすでに高く、資金を現金で持ち続ける投資家が増えてきた」（市場関係者）。

厳しい環境下でどんな銘柄を選べばよいのか。「バリュエーションが低い（割安）銘柄の中から、稼ぐ力があって比較的安全な銘柄を選ぶ折衷案に行き着く」と話すのはUBS証券の大川智宏エクイティ・ストラテジストだ。低PBR（株価純資産倍率）でフリーキャッシュフロー（FCF）が多い会社に注目だという。

表は東証1部から、過去3期にわたって黒字決算でFCFもプラス、かつPBR1倍未満の会社を直近決算期のFCFが多かった順にランキングした。

PBRは自己資本（純資産）から見た株価の割安度を測る指標の一つ。1株当たりの純資産に対し株価（投資金額）がどの程度（何倍）かを示している。1倍を下回る場合、会社が解散し株主に資産が分配された際に理論上、投資金額以上の資産が戻ってくるため割安といわれる。

ただ業績不振で将来、自己資本を取り崩していかなければならないことが株価に織り込まれている場合もある。必ずしも低PBR＝割安というわけではない。業績などから総合判断する必要がある。

FCFを活用した株主還元にも期待

判断材料の一つとなるのがFCFだ。FCFは本業での稼ぎを表す営業キャッシュフローと、投資にいくら使ったかを示す投資キャッシュフロー（通常ならば負の値）を足し合わせた額で、会社が自由に使えるおカネだ。FCFが潤沢な場合、余った資金を純資産に積み増し補強できるため、純資産の質をある程度担保できる。