破綻は必然だった 財務で読み解くスカイマーク

スカイマークによる民事再生法の適用申請を受け、「突然の経営破綻」と伝えたメディアは少なくなかった。だが財務をつぶさに見ると、破綻を警告するシグナルは明らかに灯っていたことがわかる。

2014年9月末時点のスカイマークの総資産は774億円で、財務の健全性を示す自己資本比率は49.7％だった。一般的に40％を上回る会社は破綻リスクが低いとされる。業績は直近のピークである12年3月期を境に悪化していた（図表1）が、自己資本比率は比較的高い水準で推移していた。

[図表1]

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だが実際には、A380の購入計画など極端な業容拡大戦略が、健全性を着実にむしばんでいた。スカイマークは借入金、社債などの有利子負債がゼロ。銀行の融資与信枠がないなどで、投資資金は基本的に本業の稼ぎで賄わなければならないからだ。

絶好調の業績の陰で手元資金は減り始めた

A380（6機）の導入にかかわる投資総額は実に1915億円。年商の倍以上という巨額の支払いを、11年3月期から数年間にわたってこなしていく計画だった（図表2）。ところが本業での現金収入を示す営業キャッシュフローは12年3月期から減少に転じていた。A330など機材数の増加に伴い、航空機リース会社に支払う長期預け金が膨張したためだ。

[図表2]

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折しも急激に進んだ円安。燃油費やドル建てリース料は高騰し、スカイマークの利益を圧迫する。つれて営業キャッシュフローも瞬く間に減少。12年3月期の96億円が、翌期に10億円、翌々期には3.5億円と急減し、14年4～9月期にはとうとうマイナスに転じた。頼みの本業がキャッシュを生まないどころか、逆に吐き出すという危機的な状況だ。