ワークマン､KDDIが｢データ経営｣で成功した訳 ｢全員参加｣を実現させた組織構築と運用の工夫

DXやデータドリブン経営に取り組んでいるものの、いま一つ手応えがない――。そんな悩みを持つ企業は多いだろう。そこで、2021年10月にオンライン開催された「TOYOKEIZAI デジタル経営戦略フォーラム2021」では、「データドリブン組織が実現する“全員経営”」と銘打ち、戦略的にデータを使いこなして生産性向上を実現させた企業が登壇した。

基調講演ではワークマンの専務取締役、土屋哲雄氏が「しない経営」について余すことなく語った。「経営は半分くらい間違うもの」「トップダウンも報連相もしない」といった衝撃的なフレーズが次々に飛び出す一方で、データ分析講習など教育に力を入れたと明かす。そうした打ち手が実って社員を「自走型」に変え、4000億円の空白市場の開拓につながったというが、その真髄はどこにあるのか。

全社を挙げてDXを推進しているKDDIが登壇したセッションでは、Domo（ドーモ）の活用法と社内に浸透させた工夫が明かされた。決算着地予測のシミュレーションや各事業の稼働状況、日次KPIなどがモバイルでいつでもチェックできるようになり、経営層のみならず社員全員の意思決定力が上がったという。ドーモの川崎友和氏による「DXが遅れる要因」の分析、「組織がデータでつながる」ことでのメリットも見逃せない。

もう1つのセッションでは、多数の企業のデータドリブン経営をサポートしているアドビが登壇。シニアビジネスコンサルタントの大塚庸平氏が、企業がデータドリブン経営に取り組む必然性を解説。さらに、同社急成長のノウハウを注入したフレームワーク「データドリブン オペレーティング  モデル（DDOM）」の活用法を紹介し、データドリブン経営の成功を妨げる罠、リーダーが注意すべきポイントについても説明している。

今回のフォーラムに登壇した企業のいずれにも通じるのは、業績アップだけではなく「楽しさ」「ワクワク」「自走型」の組織を実現させているところだ。詳しいレポートをこちらのページから無料ダウンロードできるPDFにまとめているので、そのエッセンスを感じ取ってほしい。