バイト求人で「応募後辞退」が多い企業の特徴

Afterコロナに起きる「人材争奪戦」の勝ち方

アルバイト・パートを採用したい企業にとって、応募から面接、内定、勤務開始といった、採用における各選考に進んだ割合を示す「採用の歩留まり」は非常に重要な指標だ。できるだけ効率的な採用活動を展開したいところだろう。

だが、月間1万社以上の採用支援をしているディップの研究機関であるディップ総合研究所が、アルバイト・パート応募者2万3429人を対象に行ったアンケート調査によると、43.5%が「応募後、初出勤までの間に辞退経験あり」と回答している。

なぜ、こんなに辞退率が高いのだろうか。同社マーケティング統括室マネジャーの光山直子氏は、次のように解説する。

「アルバイト・パートの求職者は、複数の企業に応募する傾向にあり、弊社の調査でも40.8%の求職者が、同時に2~3社へ応募しているという結果が出ています。求職者は、自分の条件に合う働き先をできるだけ早く見つけたいと考えていて、応募後すぐに働き始められるなど、条件に合致したアプローチの早い企業が選ばれる傾向にあります」

この傾向は今後、さらに強まっていくという。

「新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、求人数は一時的に減り、平均の有効求人倍率は、2019年が1.60倍だったのに対し、20年は1.18倍と大幅に低下しています。ただ、見方を変えると、コロナ禍でも1倍を超える状況が続いていますので、加速度的に進む少子高齢化も相まって、人手不足がさらに深刻化すると予想されます。

また、ワクチン接種が進んでいる国では、求人活動が非常に活性化しています。例えば米国の大手ファストフードチェーンは、面接を受けるだけで50ドル支給されるなど、人材確保に困っているようです」(光山氏)

コロナ禍が収束に向かい、営業時間を短縮している飲食業やサービス業が一斉に通常営業に戻れば、人材の争奪戦が起きる。いち早く人材を確保するための方策を打たなければ、企業の存続に関わる。

無料でダウンロードできるリポートには、調査結果を基に、応募後辞退が発生するタイミングや辞退の理由、企業がやりがちな誤った対応などについても詳しく記されている。人材確保に苦慮している企業は、ぜひ参考にしてほしい。

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