指原莉乃｢自然盛れがド級｣スマホの実力 日本向け｢オリジナルモデル｣で市場を開拓
デジタル化の進展や利用目的の多様化によって、個人のスマホ保有率が70％に迫るなど※1、日本のスマホ市場は年々拡大し、国内外の携帯メーカーがしのぎを削るレッドオーシャンとなっている。
そんな中、着実に販売台数を伸ばしているのが、世界のスマホ市場でシェア4位※2のOPPO（オッポ）だ。2021年5月に東京・渋谷で開かれた、新製品・新CM発表会には多くのメディア関係者が詰めかけ、注目度の高さがうかがえる。
会場には、イメージキャラクターを務める人気タレント、指原莉乃さんも駆けつけ、新製品であるグローバルフラッグシップモデル「OPPO Find X3 Pro」や日本市場向けのオリジナル製品である人気シリーズの3代目「OPPO Reno5 A」をはじめとする、OPPO製品の性能の高さについて力説した。
宇宙船をモチーフにしたデザインの「OPPO Find X3 Pro」は、10億色の色彩表現の撮影・保存・表示が可能で、かつ最大60倍の顕微鏡モードを搭載することで、緻密なミクロの世界を体験できる。
一方の「OPPO Reno5 A」は、SIMフリーアンドロイドスマホ部門において、2021年第1四半期までの3四半期連続で販売台数1位※3を獲得した「Reno A」シリーズの最新機種。日本でニーズの高い防水機能やおサイフケータイなどに対応しているほか、最大6400万画素のメインカメラを含む4眼カメラには多様な撮影モードを搭載している。とりわけ注目したいのが、アウト／イン同時動画撮影機能だ。
OPPO Find X3 Pro
OPPO Reno5 A
OPPOの日本法人であるオウガ・ジャパン プロダクト部 部長のレオ・リー氏は次のように語る。
部長 レオ・リー氏
「例えば夫が妻と子どもを動画撮影して両親に送りたくても、撮影している人は画面に入れません。ですが、同時動画撮影機能を使うと家族そろって画面に入れます。コロナ禍の影響もあって、動画によるコミュニケーションの機会が増えていますので、多くの人とシェアして豊かなコミュニケーションを図っていただきたいと考えています。作っている側の人間が言うのもなんですが、『買わないと損』と思える製品です」
東南アジア市場で売れたスマホが日本市場で苦戦
OPPOは04年に設立され、40以上の国と地域で事業を展開しているスマートデバイスブランドだ。日本には18年2月に進出し、瞬く間にSIMフリー市場を席巻。現在は29％のシェア※4を獲得している。
しかし、その歩みは「決して順風満帆ではなかった」と、オウガ・ジャパン専務取締役の河野謙三氏は振り返る。
専務取締役 河野謙三氏
「最初に日本市場へ投入した機種は、東南アジア市場で爆発的に売れた製品でした。ですから日本でもヒット間違いなしだろう。そう思ってワクワクしながら受注を待ったのですが、全然売れませんでした。そこからわれわれの飽くなき日本のお客様ニーズ探しが始まりました」
社員が街中に出て市場調査を行い、トレンドやスマホに求める機能など、消費者の声を集めた。その結果、見えてきたのが防水機能とおサイフケータイに対する強いニーズだったという。
しかし当時のOPPOには、防水機能とおサイフケータイを同時搭載した前例はなかった。それを低価格帯のSIMフリーで、かつキャリアの力を借りずに開発するのは非常に困難なうえ、必ず売れる保証もない。
また、開発には多額の費用と労力がかかるため、「投資をするべきか」「投資するとすればどう本社を説得するのか」など、問題が山積していた。
「OPPOの企業理念に『本分』というものがあります。一言で言えば、お客様や取引先、社員に対し『正しいことをする』ということを意味します。
本分に立ち返ると、『海外で売れている機種を投入すれば売れる』という当初の考え方が間違っていて、日本のお客様の真のニーズを見極めて、それにマッチした製品を提供すべきだったんです。
『日本のお客様が求めている価値を提供することがわれわれの本分を果たすことであり、そうしなければ日本市場での未来はない』と本社を説得しました」（河野氏）
｢本分｣を胸に4大キャリアとの共存共栄も模索
OPPOは日本に対し、非常に厳しく難しい市場であると認識している。その理由は大きく2つ。1つは、ほかのアジア市場と比べ、キャリア中心の市場であるということ。もう1つは、日本人独特の審美眼やブランド価値の追求、モノへのこだわりがあることだ。
では、なぜそんな日本市場に参入したのか。それは、製品の企画からアフターサービスに至るバリューチェーンを通して、世界一厳しいと言っても過言ではない市場に製品を投入し、消費者の声を聞きながらビジネスを継続することができれば、グローバルで通用すると考えたからだ。
日本市場向けのモデルを開発するために200人のエンジニアを投入。プロジェクトの総投資額は10億円を超えた。
こうして開発されたのが「OPPO R15 Pro」だ。発売開始後、たったの2時間で売り切れたという。続いて投入した日本向けオリジナルモデルの「Reno A」シリーズは、消費者の人気を集め、今やSIMフリー市場の3割近いシェアを獲得しているのは前述したとおり。
「おかげさまで販売パートナー様とも良好な関係を築くことができ、SIMフリー市場では高い評価をいただきました。ただ、SIMフリー市場は日本のスマホ市場全体の10％強にとどまります。
われわれは、本分という理念の下に確かな製品を開発していますので、約90％を占める4大キャリアのお客様にもぜひ使っていただきたい。そのためにも今後は、各キャリア様とも共存共栄する、強力なパートナーシップを築いていきたいと考えています」（河野氏）
出荷前に｢300項目以上｣の自主検査を実施
手に取ったときの感情や知覚、体験という「人中心」の思想に基づき設計された美しいデザインやカラーリング、アウト／イン同時動画撮影に代表される充実したカメラ機能など、以前より定評のある特徴に加え、さらなる品質の向上や、アフターサービスの充実にも力を入れている。
一般的に、グローバルメーカーではスマホのライフサイクルを2～3年程度と見積もり、それを前提とした検査や耐久試験を実施しているが、日本の消費者は3〜4年で買い替える。そこでOPPOでは、日本市場に合わせた耐久テストを実施している。
製品の出荷前には300以上の項目について自主検査を行い、すべての項目に合格した製品のみを出荷。結果、画面のはがれやバッテリーの発熱など、製造に起因する品質問題の発生は極めて少ないという。
また、消費者が安心して製品を使用できるよう、コールセンターを年中無休で運営し、自宅に訪問して集荷するサービスを実施するなど、アフターサービスも充実させている。
さらに、取扱説明書とガイドブックに従った使用中の故障に対して提供している無償修理保証に加え、6月からは任意で加入できる有償保証サービス「OPPO Care 画面割れ保証サービス」の提供を開始した。今後も顧客ニーズの高いサービスを追加していくという。
「グローバル基準で見ると、日本のスマホはまだまだ高いです。われわれはこの状況に対し、より多くの人が、先進的なテクノロジーの楽しさを体験できるように、適切な価格で適切な販売を行っていきます。お客様に買ってよかったと思っていただける機種の開発と適正な価格での販売という2つの意味で、日本のスマホ市場を変えていきたいと考えています」（河野氏）
（出典）
※1 総務省「通信利用動向調査」
※2 IDC Quarterly Mobile Phone Tracker, Q1 2021
※3・4 BCNデータに基づいた自社調べ。メーカー別販売台数
