リアル店舗でこそ生きる、データ可視化の可能性

顧客に近いからこそPDCAは早く回す必要がある

新型コロナウイルス感染症の影響による「新しい生活様式」、ECの普及などによって消費者の行動は大きく変化している。その中で消費者と向き合う小売業がビジネスを拡大していくチャンスは、データにある。

スノーピークは年間1600日の省力化に成功

すでに大手ECサイトでは、ユーザーの商品閲覧履歴や購買履歴から消費行動を分析して、消費者が購入してくれそうな商品を勧めるリコメンドが提供されている。そして、その機能は年々、洗練されてきている。

リアル店舗のデータを素早く収集、活用してデータドリブン化に取り組めば、いち早い成長が期待できる。実際、そうした企業は市場の変化を把握しながら、施策を検討できる体制を整えることで、着実に成果を出しつつある。

「うちはデータドリブンなんて、とても……」と臆する必要はない。POSデータをはじめとする商品売り上げなど、数多くのデータを持っている小売の業態は、身近なデータから活用方法を模索することが可能だからだ。

その際のポイントは欲張りすぎないこと。表計算ソフトを使った手作業の集計・分析は、データの量が多くなりがちで大変な時間と労力がかかってしまうことからも、データ活用はできるだけ早く始めることが吉だろう。

ではどのように実践すればよいのか。いち早くデータ活用を進めているアウトドア総合メーカーのスノーピークではBIツール「Domo」を導入し、データの集計・分析作業を自動化。従業員の表計算入力作業を減らし、会議資料作成などにかかるコストを大幅に削減した。実に、導入以前と比べて年間1600日もの省力化(同社調べ)に成功している。さらには、データを経営判断につなげる仕組みを実現した。詳細なスノーピークのデータドリブン化への道のりについては、こちらから無料でダウンロードできるPDFを参照してほしい。