コロナ禍で変わるEコマースの世界最新動向 10億人の購買分析から何がわかったのか

コロナ禍で、消費者のデジタルチャネルへのシフトが加速している。セールスフォース・ドットコムでは、世界中のEコマース担当リーダー約1400人を対象にコマースの動向や取り組み、今後の投資方針などを調査。さらに、Salesforce Commerce Cloud プラットフォーム上で運営されているウェブサイトから収集した、世界10億人超の一般消費者、企業の購買担当者の行動データを分析し、コロナ禍でのトレンドの変化を明らかにした。

一般消費者向けのB2C（BtoC）事業は、コロナ対策の外出制限や臨時休業などで来訪者が落ち込んだ実店舗に代わって、Ｅコマースが急速に普及。分析によると、Eコマースの収益は20年第2四半期に前年同期比75％もの大幅な伸びを記録した。

B2C企業は、ライブチャット導入やオンラインイベント開催、ソーシャルメディアの活用といったデジタル空間での消費者エンゲージメントの強化や、メーカー直販（D2C）を拡大。また、オンラインで購入・決済し、店舗で受け取ることのできるサービスなどの導入によってデジタルチャネルと一体化を図りながら新たな実店舗の位置づけを模索する動きも見える。

デジタル化は、企業同士のB2B（BtoB）事業も例外ではない。世界中のB2B企業の約３分の１では、オンライン販売が収益全体の半分以上を占めていて、その比重は確実に増していくとみられている。

B2Bでは、コロナ対策のリモートでの取引に対するニーズを背景に拡大するデジタル販売の課題も指摘。従来の対面営業が顧客にアドバイスを提供するといった新たな役割を担うことで両者の間に相互補完、共生の関係を築き、進化していこうとする世界的なトレンドが浮かび上がる。

コロナ禍は消費者行動にどの様な変化をもたらせたのか、またEコマースで高い成長率を誇る企業はどういった分野に注力しているのか？詳細は、セールスフォース・ドットコムが今回の調査をまとめた無料PDF「Eコマース最新事情」（第1版）で。