相場観がなくても「安定したパフォーマンス」を

個人の限界を突破してくれる投資信託

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株式市場はピークアウトを迎えたのか。安全資産に資金をシフトしたほうがいいのか。いや、まだまだ強気相場は続くのでは……。投資・運用に付きものの悩みも、実は解消する方法がある。それは昼夜を問わずリスクを管理し続けることだ。もちろん、人は眠らずには生きていけない。ならば、投資信託というツールにアウトソーシングしてみたらどうか。最先端のシステムで24時間365日マーケットを監視し続け、機動的な売買により徹底的にリスクコントロールを行う野村アセットマネジメントの「ダブル・ブレイン」なら、個人の力が及ばない運用も可能にしてくれるかもしれない。

リスクを見逃さず、機械的に売買を執行

ITバブルやリーマンショックを経験した人の中には、昨今の株式市場に警戒感を抱いている人もいるだろう。野村アセットマネジメントのポートフォリオマネージャー、木下侑紀氏はマーケットの概況についてこう話す。

野村アセットマネジメント
ポートフォリオマネージャー
木下侑紀
2018年、野村アセットマネジメント入社。アドバイザリー運用部配属。現在同部署のプロダクト・マネジメントグループ(マルチアセット・バランス運用、債券運用チーム)に所属し、商品のパフォーマンス分析や、販売会社様向けの研修、お客様向けレポートの作成を通じて営業推進のサポートに尽力。津田塾大学学芸学部卒業。

「2020年3月のコロナショック以降、新型コロナウイルスのワクチンが開発されて収束に向かうといった希望的観測から、この1年、株式市場は上値を追い続け、今も高値圏でもみ合う展開となっています。ただ、お客様の間では、米長期金利上昇や高値圏にある株式市場に対する懸念、米国をはじめ各国の量的緩和策がいつ引き締めに転じるのかという先行き不透明感が広がっていると考える方も多いのではないでしょうか」

こんなとき個人投資家はどう動けばいいのか。木下氏は「主観に左右されないシステム運用をお試しになってはいかがでしょうか」と提案する。

システム運用とは、コンピューターシステムによって自動的にその時々に応じた投資比率を計算し、自動で売買を行うこと。野村アセットマネジメントが設定・運用を行う投資信託の中では、「ダブル・ブレイン」が一例に挙げられる。

マン・グループ・ジャパン・リミテッド
運用第三部長
大石佳敬
マン・グループ・ジャパン・リミテッドでは、リサーチおよび投資運用に関わるモニタリング、顧客サポートなどを行う。2001年日本銀行入行。2010年モルガン・スタンレーMUFG 証券株式会社に入社し、顧客の運用戦略の立案サポート、商品・ソリューション提案を担当。2014年より現職。東京大学工学部卒業、東京大学大学院工学系研究科修了、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)ファイナンス修士課程修了。

2018年11月9日に運用が開始された「ダブル・ブレイン」の設定来の騰落率は+23.1%(2021年3月5日現在)。リスクを抑えながら、好パフォーマンスを上げ続けてきた。

その要因は何か。「ダブル・ブレイン」の実質的運用を行う英国AHL・パートナーズ・エルエルピーの親会社、マン・グループの日本法人「マン・グループ・ジャパン・リミテッド」の運用第三部長・大石佳敬氏は次のように説明する。

「まず、AHLでは、株式や債券などの資産クラスに関し短期的な相場観に基づく運用は行いません。なぜなら、市場の上げ下げを継続的に正確に予測することは不可能という立場だからです。AHLは科学者集団ですから、当てにならない相場観を基に投資を行わないというのが基本スタンスです。

このような立場から、お客様の長期的な資産運用のために私たちにできることは、徹底的に分散投資を行い、日々変化するマーケットを休むことなく監視し、リスクの変動に応じて機動的に売買を行うことで緻密にリスクコントロールしていくことです。それを具現化したのが『ダブル・ブレイン』なのです」

「2つの戦略」で無数のチャンスを獲得する

世界には株式、債券、コモディティー、通貨などさまざまな市場があり、収益獲得のチャンスが無数に発生している。

それを取り逃さないように、「ダブル・ブレイン」は株式、債券はもちろん、オレンジや牛からCO2排出権まで500以上の市場を投資対象にして、最先端のシステムで間断なくマーケットを見張り、投資するという効率的な運用を行っている。分散投資は投資の基本とはわかりつつも、個人でできる範囲は限られている。そこでシステムの力を借りようという発想だ。

投資判断や投資配分の決定にはシステムを用い、AIや機械学習などの先端テクノロジーも活用。刻一刻と変化するマーケットの複雑な事象を、高速かつ客観的にジャッジし、リスク回避とリターン追求のための売買を執行する。

このときの投資判断のルールには、2つの戦略が組み合わされている。リスクコントロール戦略(ブレインA)とトレンド戦略(ブレインB)だ。

※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ブレインAは約50の市場を対象に投資を行い、相場の上昇局面において中長期的な資産成長を目指す。だが、システムが市場の下落などの相場異変を察知した際には、全体の投資額を大幅に削減してリスクを抑制する。いわば緊急ブレーキを備えているイメージだ。

対して、ブレインBは500もの投資対象市場の上昇傾向、下降傾向を判断し、どちらの局面でも収益機会の拡大を図っていく。リーマンショックのあった金融危機局面でも2桁台のプラスのリターンを出した実績のある「危機に強い戦略」だ。相場の大幅な下落局面で、損失が発生する可能性をはらむブレインAの弱みをカバーする役割を担う。

ブレインAとブレインBの戦略配分は85:15、投資対象資産全体のリスクはおおむね年率10%程度で推移している。その結果、コロナショックが起こったタイミングである2020年3月月間で、世界株式が−21.3%も下落したのに対して、「ダブル・ブレイン(試算)」の下落幅はわずか−3%にとどまった。長期でみると、「ダブル・ブレイン(試算)」はリスク(年率)を9.1%と低位にキープしつつリターン(年率)は+12.1%と、世界株式のリスク15.7%、リターン+7.4%に比べ、かなり効率のよい運用となっている。
⇒「ダブル・ブレイン」について詳しくはこちら

2つの新シリーズも登場
積極的な運用なら「ダブル・ブレイン(ブル)」

2021年3月3日には、こうした好パフォーマンスを受けて、さらに積極的な運用を行う「ダブル・ブレイン(ブル)」と、より安定的な運用を行う「ダブル・ブレイン(マイルド)」が設定された。

基本コンセプトは従前どおりだが、「ダブル・ブレイン(ブル)」は「ダブル・ブレイン」よりもレバレッジを引き上げることでリスク水準を2倍程度にし、より積極的な運用を目指す。

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試算ではダブル・ブレイン(ブル)の、レバレッジを利かせてリターンを積極的に狙う運用が、長期のパフォーマンスに貢献している

一方の「ダブル・ブレイン(マイルド)」のリスク水準は、「ダブル・ブレイン」の約半分。戦略配分も75:25と危機時に強いブレインB(マイルド)の比率を上げることで下値抑制機能を強化した。

こうした工夫で「試算上、『ダブル・ブレイン(ブル)』はリターン(年率)が+22.3%と世界株式(+7.4%)の約3倍の水準であるのに対し、最大下落率は−23.8%と世界株式(−54.6%)の半分以下に抑えられている。一方、安定性を重視する『ダブル・ブレイン(マイルド)』はリターンが+6.2%と世界債券(+4.4%)よりも高いにも関わらず、最大下落率は-4.4%と世界債券(-10.3%)よりもはるかに底堅い。いずれのファンドも、分散投資およびリスクコントロールが機能し、下値を抑制しつつ効率性の高い運用が行われていることをおわかりいただけると思います」(木下氏)

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ダブル・ブレイン(ブル)(試算)は、リスクを取りながらも危機時に底堅い運用を目指す

もともと「ダブル・ブレイン」は、投資家に安心して中長期的に保有し続けられる投資信託を提供したいという発想から始まり、野村アセットマネジメント、マン・グループ、三井住友銀行の3者でアイデアを絞った末に生まれたファンドだ。今回さらに2つの新ファンドを加えたことで、幅広い顧客層の多様な資産運用ニーズに応える選択肢が広がったといえるだろう。

また、三井住友銀行で購入する場合は、「投信自動積立」が利用できる。

価格が変動する金融商品をつねに一定金額で、時間を分散して定期的に買い続ける積立投資は、リスクとリターンを平準化し、持ち値を安定させるメリットがある。運用する時間を長く取れる場合の長期資産形成に向いている手法だ。

もちろん積立も万能ではない。例えば、株式などで積立を行う場合、いざお金が必要になった際に、たまたま金融危機などが起こってしまうと、せっかく積み立てた資産が大きく目減りしてしまい人生設計が狂ってしまうことがないとも言えない。そこに下値を安定させる仕組みのある「ダブル・ブレイン」シリーズを用いれば、安心して長期保有が可能となる。自然と資産は積み上がっていくので、売り時を気にする必要もなく、本当にお金が必要になったときに解約すればいい。

しかも、「ライフステージの変化に応じて、積極運用から中長期運用へ、そこからさらに安定運用へと運用スタイルを変更するときは、『ダブル・ブレイン』シリーズの間でスイッチングができる(スイッチングの取り扱いは販売会社によって異なる)」(木下氏)のも大きな魅力だ。

リスク管理もリターン獲得もバランスよく。そんな運用を目指す方なら、ポートフォリオに加えていいファンドだろう。
⇒「ダブル・ブレイン」「ダブル・ブレイン(ブル)」「ダブル・ブレイン(マイルド)」について詳しくはこちら

【各戦略のパフォーマンス等について】
◆リスクコントロール戦略:1996年4月~2014年12月はシミュレーションデータ、2015年1月以降は当戦略の代表ファンドである「Man Funds VI PLC‒Man AHL TargetRisk」の実績(関連費用控除後)です。米ドルベース。シミュレーションデータは当戦略の考え方に基づき、月次で算出した各投資対象の投資配分と月間リターン(先物指数等のリターン)を基に代表ファンドと同様の関連費用を控除し、マン・グループが算出しております。シミュレーションデータは、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、将来の運用成績を示唆するものではありません。
◆トレンド戦略:当戦略の代表ファンドである「Man Funds VIII ICAV ‒ Man AHL Diversified」(1996年4月~2007年12月)と「Man AHL Diversified PCC Limited」(2008年1月以降)の実績(関連費用控除後)です。米ドルベース。
◆リスクコントロール戦略(マイルド):シミュレーションデータは当戦略の考え方に基づき、月次で算出した各投資対象の投資配分と月間リターン(先物指数等のリターン)を基に想定される関連費用等を控除し、マン・グループが算出しております。 米ドルベース。シミュレーションデータは、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、将来の運用成績を示唆するものではありません。
◆トレンド戦略(マイルド):シミュレーションデータは当戦略の代表ファンドである「Man Funds VIII ICAV ‒ Man AHL Diversified」(1996年4月~2007年12月)と「Man AHL Diversified PCC Limited」(2008年1月以降)の月次リターン実績(関連費用控除後)を0.5倍したものを使用しています。米ドルベース。シミュレーションデータは、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、将来の運用成績を示唆するものではありません。
◆リスクコントロール戦略(ブル):シミュレーションデータは当戦略の考え方に基づき、月次で算出した各投資対象の投資配分と月間リターン(先物指数等のリターン)を基に想定される関連費用等を控除し、マン・グループが算出しております。米ドルベース。シミュレーションデータは、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、将来の運用成績を示唆するものではありません。
◆トレンド戦略(ブル):シミュレーションデータは当戦略の代表ファンドである「Man Funds VIII ICAV ‒ Man AHL Diversified」(1996年4月~2007年12月)と「Man AHL Diversified PCC Limited」(2008年1月以降)の月次リターン実績(関連費用控除後)を2倍したものを使用しています。米ドルベース。シミュレーションデータは、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、将来の運用成績を示唆するものではありません。

◆ダブル・ブレイン(試算)について 上記の「リスクコントロール戦略」と「トレンド戦略」のリターンに関連費用を差し戻し、それぞれの戦略の費用控除前リターンをマン・グループが算出。各戦略の費用控除前の月間リターンをリスク配分比率がおおよそ80:20となるように各戦略の投資比率を調整し、算出した合成リターンから、ファンドが投資する外国投資証券の信託報酬率(年1.1%)を控除して算出しております。なお、実際の運用においては投資比率が変更される場合があります。実在するポートフォリオの資産配分比率の推移でも、リターンの推移でもありません。過去の売買実行可能性および売買手数料、税金等の費用は考慮していません。ファンドの運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入などによる影響が生じます。そのため、ファンドの運用成果を示唆するものではありません。これらは過去の算出結果および試算結果であり、将来を約束するものではありません。
◆ダブル・ブレイン(マイルド)(試算)について 上記の「リスクコントロール戦略(マイルド)」と「トレンド戦略(マイルド)」のリターンに関連費用を差し戻し、それぞれの戦略の費用控除前リターンをマン・グループが算出。各戦略の費用控除前の月間リターンをリスク配分比率がおおよそ67:33となるように各戦略の投資比率を調整し、算出した合成リターンから、ファンドが投資する外国投資証券の信託報酬率(年0.95%)を控除して算出しております。なお、実際の運用においては投資比率が変更される場合があります。実在するポートフォリオの資産配分比率の推移でも、リターンの推移でもありません。過去の売買実行可能性および売買手数料、税金等の費用は考慮していません。ファンドの運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入などによる影響が生じます。そのため、ファンドの運用成果を示唆するものではありません。これらは過去の算出結果および試算結果であり、将来を約束するものではありません。
◆ダブル・ブレイン(ブル)(試算)について 上記の「リスクコントロール戦略(ブル)」と「トレンド戦略(ブル)」のリターンに関連費用を差し戻し、それぞれの戦略の費用控除前リターンをマン・グループが算出。各戦略の費用控除前の月間リターンをリスク配分比率がおおよそ80:20となるように各戦略の投資比率を調整し、算出した合成リターンから、ファンドが投資する外国投資証券の信託報酬率(年1.4%)を控除して算出しております。なお、実際の運用においては投資比率が変更される場合があります。実在するポートフォリオの資産配分比率の推移でも、リターンの推移でもありません。過去の売買実行可能性および売買手数料、税金等の費用は考慮していません。ファンドの運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入などによる影響が生じます。そのため、ファンドの運用成果を示唆するものではありません。これらは過去の算出結果および試算結果であり、将来を約束するものではありません。

◆当資料で使用した市場指数について
●MSCI All Country World IndexはMSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

 
<当ファンドの投資リスク>
ファンドは、外国投資証券等への投資を通じて、株式、債券等を実質的な主要投資対象としますので、当該株式の価格下落、金利変動等による当該債券の価格下落、当該株式の発行会社、当該債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により基準価額が下落することがあります。また、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引等を実質的な主要取引対象としますので、株価変動、債券価格変動、商品市況変動等の影響により基準価額が下落することがあります。また、為替予約取引等を実質的な主要取引対象としますので、為替の変動の影響により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

<当ファンドにかかる費用>(2021年3月現在)
●ご購入時手数料:ご購入価額に3.3%(税抜3.0%)以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。●運用管理費用(信託報酬):ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。・純資産総額に年0.913%(税抜年0.83%)の率を乗じて得た額・実質的にご負担いただく信託報酬率(信託報酬に、ファンドが投資対象とする外国投資証券の信託報酬を加えた概算値):年2.013%程度(税込)●その他の費用・手数料:ファンドの保有期間中に、その都度かかります。(運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。)・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料 ・監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用 ・ファンドに関する租税 等●信託財産留保額(ご換金時、スイッチングを含む):ありません。

※上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

<お申込みに際してのご留意事項>
●ファンドは、元金が保証されているものではありません。●ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。●ファンドの分配金は投資信託説明書(交付目論見書)記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。●お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

商号:野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号
加入協会:一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会
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