相場観がなくても｢安定したパフォーマンス｣を 個人の限界を突破してくれる投資信託

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リスクを見逃さず、機械的に売買を執行

ITバブルやリーマンショックを経験した人の中には、昨今の株式市場に警戒感を抱いている人もいるだろう。野村アセットマネジメントのポートフォリオマネージャー、木下侑紀氏はマーケットの概況についてこう話す。

野村アセットマネジメント
ポートフォリオマネージャー
木下侑紀
2018年、野村アセットマネジメント入社。アドバイザリー運用部配属。現在同部署のプロダクト・マネジメントグループ（マルチアセット・バランス運用、債券運用チーム）に所属し、商品のパフォーマンス分析や、販売会社様向けの研修、お客様向けレポートの作成を通じて営業推進のサポートに尽力。津田塾大学学芸学部卒業。

「2020年3月のコロナショック以降、新型コロナウイルスのワクチンが開発されて収束に向かうといった希望的観測から、この1年、株式市場は上値を追い続け、今も高値圏でもみ合う展開となっています。ただ、お客様の間では、米長期金利上昇や高値圏にある株式市場に対する懸念、米国をはじめ各国の量的緩和策がいつ引き締めに転じるのかという先行き不透明感が広がっていると考える方も多いのではないでしょうか」

こんなとき個人投資家はどう動けばいいのか。木下氏は「主観に左右されないシステム運用をお試しになってはいかがでしょうか」と提案する。

システム運用とは、コンピューターシステムによって自動的にその時々に応じた投資比率を計算し、自動で売買を行うこと。野村アセットマネジメントが設定・運用を行う投資信託の中では、「ダブル・ブレイン」が一例に挙げられる。

マン・グループ・ジャパン・リミテッド
運用第三部長
大石佳敬
マン・グループ・ジャパン・リミテッドでは、リサーチおよび投資運用に関わるモニタリング、顧客サポートなどを行う。2001年日本銀行入行。2010年モルガン・スタンレーMUFG 証券株式会社に入社し、顧客の運用戦略の立案サポート、商品・ソリューション提案を担当。2014年より現職。東京大学工学部卒業、東京大学大学院工学系研究科修了、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）ファイナンス修士課程修了。

2018年11月9日に運用が開始された「ダブル・ブレイン」の設定来の騰落率は＋23.1％（2021年3月5日現在）。リスクを抑えながら、好パフォーマンスを上げ続けてきた。

その要因は何か。「ダブル・ブレイン」の実質的運用を行う英国AHL・パートナーズ・エルエルピーの親会社、マン・グループの日本法人「マン・グループ・ジャパン・リミテッド」の運用第三部長・大石佳敬氏は次のように説明する。

「まず、AHLでは、株式や債券などの資産クラスに関し短期的な相場観に基づく運用は行いません。なぜなら、市場の上げ下げを継続的に正確に予測することは不可能という立場だからです。AHLは科学者集団ですから、当てにならない相場観を基に投資を行わないというのが基本スタンスです。

このような立場から、お客様の長期的な資産運用のために私たちにできることは、徹底的に分散投資を行い、日々変化するマーケットを休むことなく監視し、リスクの変動に応じて機動的に売買を行うことで緻密にリスクコントロールしていくことです。それを具現化したのが『ダブル・ブレイン』なのです」

「2つの戦略」で無数のチャンスを獲得する

世界には株式、債券、コモディティー、通貨などさまざまな市場があり、収益獲得のチャンスが無数に発生している。

それを取り逃さないように、「ダブル・ブレイン」は株式、債券はもちろん、オレンジや牛からCO2排出権まで500以上の市場を投資対象にして、最先端のシステムで間断なくマーケットを見張り、投資するという効率的な運用を行っている。分散投資は投資の基本とはわかりつつも、個人でできる範囲は限られている。そこでシステムの力を借りようという発想だ。

投資判断や投資配分の決定にはシステムを用い、AIや機械学習などの先端テクノロジーも活用。刻一刻と変化するマーケットの複雑な事象を、高速かつ客観的にジャッジし、リスク回避とリターン追求のための売買を執行する。

このときの投資判断のルールには、2つの戦略が組み合わされている。リスクコントロール戦略（ブレインA）とトレンド戦略（ブレインB）だ。

※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ブレインAは約50の市場を対象に投資を行い、相場の上昇局面において中長期的な資産成長を目指す。だが、システムが市場の下落などの相場異変を察知した際には、全体の投資額を大幅に削減してリスクを抑制する。いわば緊急ブレーキを備えているイメージだ。

対して、ブレインBは500もの投資対象市場の上昇傾向、下降傾向を判断し、どちらの局面でも収益機会の拡大を図っていく。リーマンショックのあった金融危機局面でも2桁台のプラスのリターンを出した実績のある「危機に強い戦略」だ。相場の大幅な下落局面で、損失が発生する可能性をはらむブレインAの弱みをカバーする役割を担う。

ブレインAとブレインBの戦略配分は85：15、投資対象資産全体のリスクはおおむね年率10％程度で推移している。その結果、コロナショックが起こったタイミングである2020年3月月間で、世界株式が−21.3％も下落したのに対して、「ダブル・ブレイン（試算）」の下落幅はわずか−3％にとどまった。長期でみると、「ダブル・ブレイン（試算）」はリスク（年率）を9.1％と低位にキープしつつリターン（年率）は＋12.1％と、世界株式のリスク15.7％、リターン＋7.4％に比べ、かなり効率のよい運用となっている。
⇒「ダブル・ブレイン」について詳しくはこちら

2つの新シリーズも登場
積極的な運用なら「ダブル・ブレイン（ブル）」

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2021年3月3日には、こうした好パフォーマンスを受けて、さらに積極的な運用を行う「ダブル・ブレイン（ブル）」と、より安定的な運用を行う「ダブル・ブレイン（マイルド）」が設定された。

基本コンセプトは従前どおりだが、「ダブル・ブレイン（ブル）」は「ダブル・ブレイン」よりもレバレッジを引き上げることでリスク水準を2倍程度にし、より積極的な運用を目指す。

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試算ではダブル・ブレイン（ブル）の、レバレッジを利かせてリターンを積極的に狙う運用が、長期のパフォーマンスに貢献している

一方の「ダブル・ブレイン（マイルド）」のリスク水準は、「ダブル・ブレイン」の約半分。戦略配分も75：25と危機時に強いブレインB（マイルド）の比率を上げることで下値抑制機能を強化した。

こうした工夫で「試算上、『ダブル・ブレイン（ブル）』はリターン（年率）が＋22.3％と世界株式（＋7.4％）の約3倍の水準であるのに対し、最大下落率は−23.8％と世界株式（−54.6％）の半分以下に抑えられている。一方、安定性を重視する『ダブル・ブレイン（マイルド）』はリターンが＋6.2％と世界債券（+4.4％）よりも高いにも関わらず、最大下落率は-4.4％と世界債券（-10.3％）よりもはるかに底堅い。いずれのファンドも、分散投資およびリスクコントロールが機能し、下値を抑制しつつ効率性の高い運用が行われていることをおわかりいただけると思います」（木下氏）

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ダブル・ブレイン（ブル）（試算）は、リスクを取りながらも危機時に底堅い運用を目指す

もともと「ダブル・ブレイン」は、投資家に安心して中長期的に保有し続けられる投資信託を提供したいという発想から始まり、野村アセットマネジメント、マン・グループ、三井住友銀行の3者でアイデアを絞った末に生まれたファンドだ。今回さらに2つの新ファンドを加えたことで、幅広い顧客層の多様な資産運用ニーズに応える選択肢が広がったといえるだろう。

また、三井住友銀行で購入する場合は、「投信自動積立」が利用できる。

価格が変動する金融商品をつねに一定金額で、時間を分散して定期的に買い続ける積立投資は、リスクとリターンを平準化し、持ち値を安定させるメリットがある。運用する時間を長く取れる場合の長期資産形成に向いている手法だ。

もちろん積立も万能ではない。例えば、株式などで積立を行う場合、いざお金が必要になった際に、たまたま金融危機などが起こってしまうと、せっかく積み立てた資産が大きく目減りしてしまい人生設計が狂ってしまうことがないとも言えない。そこに下値を安定させる仕組みのある「ダブル・ブレイン」シリーズを用いれば、安心して長期保有が可能となる。自然と資産は積み上がっていくので、売り時を気にする必要もなく、本当にお金が必要になったときに解約すればいい。

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しかも、「ライフステージの変化に応じて、積極運用から中長期運用へ、そこからさらに安定運用へと運用スタイルを変更するときは、『ダブル・ブレイン』シリーズの間でスイッチングができる（スイッチングの取り扱いは販売会社によって異なる）」（木下氏）のも大きな魅力だ。

リスク管理もリターン獲得もバランスよく。そんな運用を目指す方なら、ポートフォリオに加えていいファンドだろう。
⇒「ダブル・ブレイン」「ダブル・ブレイン（ブル）」「ダブル・ブレイン（マイルド）」について詳しくはこちら