新たな働き方を実現するＳｋｙのマルチな技術 企業の｢DX｣に伴走し､大転換期を支える会社
経産省の危機感「企業の9割以上がDX未達」
新型コロナウイルスの感染拡大は社会を大きく変えた。テレワークが急速に普及し、商談やイベントはオンラインで行われることが日常化した。
デジタル化が加速度的に進んだのと対照的に、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進は遅れている。経済産業省が2020年12月末に発表した「DXレポート2」は、「全体の9割以上の企業が DX にまったく取り組めていない（DX 未着手企業）レベルか、散発的な実施に留まっている（DX 途上企業）状況」（※）と分析。コロナ禍で「人々の固定観念が変化している今こそ（中略）企業文化を変革するある意味絶好（最後）の機会」とし、変革できない企業は「確実にデジタル競争の敗者としての道を歩むであろう」と警告している。
※情報処理推進機構（IPA）が2020年10月時点での企業約500社におけるDX推進への取り組み状況を分析した結果として提示された
わずか1割弱の企業しかDXを推進できていないのは、経営トップをはじめとするビジネスパーソンが、その本質である「ビジネスモデルや企業文化・風土の変革」の必要性に迫られていないことの表れでもあろう。しかし、不確実性が常態化してきた現在、DXの実現によって事業環境の変化に迅速に適応できるレジリエンス（回復力・弾力）を高めるのは、もはや企業にとって必須のミッションとなりつつある。
では、いかにしてその意識を醸成し、DXを実現させるか。近道となるのは、最先端の技術に精通したプロフェッショナルの伴走の下、実感を積み重ねながらDXのフレームワークを身に付けることだろう。そこで注目したいのが、マルチな分野で社会生活の基盤となるシステムやソフトウェアの開発を手がけるＳｋｙ株式会社だ。
幅広いニーズに高い技術力で応える同社は、AI・IoTをはじめとする各種技術を活用したソリューションで、今まさに各社に求められるWithコロナ・Afterコロナの「新たな働き方」も提案する。
例えば、スマートグラスを利用した遠隔接客は、非接触・非対面を実現することで、さまざまな業種でお客様も従業員も安心・安全な環境でのやり取りを可能にする。また、物体検出・追跡技術を活用した「人流解析」のほか、IPカメラおよびWi-Fi接続情報を基に人口密度や出社率を可視化する「密回避ソリューション」を組み合わせることで、オフィススペースの最適化も可能となった。
さらに、スマートウォッチなどのウェアラブル端末を活用し、よりリアルタイムに健康管理を行う技術の開発にも期待ができる。ビジネスシーンでの「非接触・非対面・密回避」という感染防止の重要ポイントに対応できるうえ、個々人の健康に貢献できるDXは、従業員のエンゲージメントを高める役割も果たしそうだ。
技術のみならず「使いやすさ」にも徹底配慮
Ｓｋｙ株式会社がこのようにタイムリーなDX推進ソリューションを開発できるのは、「業務系システム開発」の分野で豊富な実績を積み重ねてきたことが大きい。要件定義・システム設計から評価、構築、導入、運用・サポートまでワンストップで対応できる体制を整え、建設、不動産、製造、ウェルネス、医療、自動車、金融・保険とさまざまな業界の企業をサポートしてきた。
とりわけ力を注いでいるのは「使いやすさ」である。いくら優れたシステムであっても、現場で使いこなせなければ意味がないため、社内でUI／UX（ユーザーインターフェース／ユーザーエクスペリエンス）に特化したデザインチームを設置。システム開発者と緊密に連携することで、顧客企業のスムーズなDX推進を支えている。
もちろん、DX推進の肝となる「クラウド活用」にも抜かりがない。AWSを中心に提供するIaaS（Infrastructure as a Service）、大量データを高速処理できるAzure Databricksの導入支援などを行うPaaS（Platform as a Service）、マイクロソフト社と連携して「Dynamics365導入支援ソリューション」を展開するSaaS（Software as a Service）、と“クラウド3領域”をカバー。創業以来35年以上にわたる開発経験を基に、コストや可用性、セキュリティを考慮して各クラウドに適したアプローチを行っている。
近年、ソフトウェアの開発やリリースサイクルが短期化したことで、クラウドの利用はますます重要になってきた。Ｓｋｙ株式会社では、それぞれのクラウドの特性に合わせて適切なものを使い分けるマルチクラウド化のサポートにも対応している。
こうした技術の裏付けがあるからこそ、前述の「新たな働き方」を支えるAI・IoTソリューションなど、ビジネススタイルの変化に適応するシステム構築が可能だといえる。全国20拠点に、国際資格「プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル（PMP）」の取得者142名（21年1月現在）、AI技術者約80名、画像認識技術者約130名など、高いスキルを持った人材が多数在籍しており、手厚くサポートしてくれるのも魅力だ。
AI・IoT、業務システムのほか車載ソフトウェア開発も
Ｓｋｙ株式会社は、DXの先に広がる未来社会をも見据えた取り組みに力を注いでいる。政府が提唱するSociety5.0（IoTやAIを活用してすべての物や情報と人をつなぐ社会）や、世界中で進むスマートシティのプロジェクトにおいて重要な「モビリティ」への対応がそうだ。国内主要自動車メーカーの製品を中心に、先進技術を支える車載ECU（Electronic Control Unit）全般を手がけている。自動ブレーキや車線維持・車間距離を制御するADAS（先進運転支援システム）の開発にも携わっており、先端領域の技術で、安心・安全な近未来のモビリティ実現に貢献しているのだ。
同社では、来る自動運転の実現を見据えて「車載式距離測定技術」の実用化も目指している。各種センサーで周辺環境の情報を取得し、車両位置の推定と地図作成とを同時に行うSLAM技術や画像認識技術、ディープラーニングを活用することで、前方車や道路標識、信号機などとの距離が測定でき、安全運転を支援できるというわけだ。
前出のスマートグラスを活用した遠隔接客や、密回避ソリューションにも同様の技術が使われているように、マルチな技術と力強いワンストップサービスが「新たな生活様式・新たな働き方」を支えていくことになる。Ｓｋｙ株式会社と共に、1割未満の「DX先行企業」の道へ一歩踏み出してはいかがだろうか。
