「リアルオフィス、本当に不要?」議論の行く末

WeWork に見る、これからの「職場」の真価

コロナ禍をきっかけに、にわかに浮上してきた「リアルオフィス」問題。リモートワークの拡大によってオフィスの利用頻度が減ったり、オフィスの中に利用されないスペースが生まれたりしていることは確かだが、本当に「リアルオフィスは不要」なのだろうか。ニューノーマルにふさわしい「オフィスのあり方」を探ってみた。

これからは「フレキシブルオフィス」が有力

リモートワークの浸透に伴い、リアルオフィス不要論がささやかれている。しかし一方で、「社員同士の雑談やコミュニケーションが減り、エンゲージメントが低下した」「チャットだけではイノベーションが生まれにくい」「メンバーのモチベーションが見えづらい」など、リアルオフィスのメリットを改めて認識したという声も多い。では、これからのオフィスはどうあるべきなのだろうか。

有力なのは、フレキシブルなオフィス形態だ。1カ所にメンバー全員を集める固定的なオフィスでは、それぞれの事情やライフステージに応じた多様な働き方に対応できず、またリモートワーク時には、家賃だけが重いコストとしてのしかかる。しかしリモートだけでは、コミュニケーションの質・量やイノベーション創出の面で不安が残ることも確かだ。多様性や働く環境の変化に対応しつつ、リアルオフィスのメリットを享受するには、一人ひとりの状況や需要に応じて柔軟に利用できるオフィスが必要になるだろう。

密にならないよう工夫されている、WeWork の共用エリア。※画像は実際のユーザーではなくスタッフ

WeWork の共用エリアを3回使える無料キャンペーン

そうしたフレキシブルなオフィスサービスの代名詞が、今世界38カ国で展開されているWeWork だ。日本でも6都市30カ所以上に使える拠点があり、各自が自宅から近い拠点を利用すれば、無駄な移動時間や通勤の労力を削減できる。広い共用エリアも魅力で、異業種のビジネスパーソンとの接点をつくり、知的に刺激しあう効果も期待できる。

もちろん、利用できるのは共用エリアだけではない。業務内容に合わせて、会議室、電話ブース、モニター付き集中ルーム(一部拠点)など最適な場所を選ぶことが可能で、これまで以上に生産性の高い働き方ができるだろう。

注目は、今年10月末に登場した新プラン「All Access(オールアクセス)」だ。全国6都市30拠点以上の共有エリアを、1人月額3万9000円(税抜)で平日9〜18時の間、自由に利用可能。各拠点にある高速インターネット、プリンター、ドリンクなど快適に働くために必要な設備もフルに活用できる。オプションで、企業専用の個室を原則1デスク1名で利用するプランの契約も可能だ。フレキシブルな働き方を実現したいビジネスパーソンにおあつらえむきといえよう。

今なら、WeWork 対象拠点の共有エリアを2020年中に3回まで使える「3Days Trial Campaign」を実施している。東京・大阪・神戸・福岡8拠点で10~17時の条件付きだが、ニューノーマル時代の働き方を体験する絶好の機会だ。こちらのページから、ぜひ応募してほしい。

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