変化に即応できるワークスタイル構築術 Vol.1在宅テレワークの場合

唐突に始まったテレワーク

以前より働き方改革の文脈からテレワークに取り組んでいた企業は見受けられたが、BCP（Business Continuity Plan / 事業継続計画）の観点から、ロケットスタートで取り組まざるを得なくなった企業も少なくないだろう。

東京都の調査によれば4月の時点で従業員30人以上の都内企業のテレワーク導入率は62.7％に及んでいる。3月時点の調査では24.0％だったことに比べると、実に2.6倍にも上り、各企業がいかにスピード感を持って状況に対応しようとしていたかが窺える。

出典：東京都 テレワーク「導入率」緊急調査結果

自宅環境も急遽対応に迫られた

テレワーク対応が急に求められたことで、社員の生活環境である自宅も影響を受けた。「仕事は会社で」というワークスタイルが根強かった日本では、在宅勤務に備えていた人の方が少ないだろう。その代表例がネットワークの問題。家庭用Wi-Fi機器によるネットワークはビジネスには十分とはいい難いのが実状だ。テレワークで仕事をする人が増えるほど通信は不安定になってしまう。ここで検討したいのがWi-Fi 6への対応だ。現在一般的に普及しているWi-Fi 4の最大通信速度が600Mbpsなのに対し、Wi-Fi 6は9.6Gbpsと16倍も高速。また、同じ周波数帯域により多くの端末を収容できるため、複数機器を同時に接続しても安定した通信が確保できる。回線契約の更新やWi-Fi 6対応アクセスポイントの導入、さらにWi-Fi 6対応PCの用意が前提となるものの、ネットワーク課題が解消されれば快適なテレワークが実現できるはずだ。

ワークスペースの確保を

在宅テレワークではスペースも大きな課題となる。リビングやダイニングで代用することもできるが、ワークスペースとしての効率を考えれば、狭くても集中して仕事に取り組めるスペースを自宅内に確保したいところ。最近では、デスクの天板なども細かくサイズ指定ができるネット通販のニーズも伸びているという。そういったものを利用すれば、自宅のデッドスペースも有効活用できるだろう。

モバイルノートPCを使いやすく拡張

上記したような自宅の環境を鑑みれば、テレワークにフィットしたPCはモバイルノートPCが最有力。一般的にはディスプレイサイズが12〜14インチ、重量およそ1.5kgに収まるものがモバイルノートPCとされ、コンパクトで画面サイズと操作性のバランスが優れているのだが、残念ながらすべての社員にフィットするとも限らない。細かな事務作業が業務の大半を占める社員にとっては、画面サイズが小さいということがネックとなってしまうのだ。そこで、モバイルノートPCを周辺機器で拡張して使いやすくするという考え方が浮上する。この発想から注目されるのは画面を大型化できる外付けディスプレイだろう。

給電機能付きUSB-C端子を搭載したHP製ディスプレイなら、ケーブル1本でPCへの電力供給とPCからの映像出力が可能だ。

外付けディスプレイの定番は24インチ

以前よりオフィスのディスプレイが大型化する動きは顕著だった。かつては19インチサイズが一般的だったのに対し、最近は24インチ以上が採用されるケースが43％^＊1に及ぶというデータもある。この背景にはディスプレイ製品の省スペース化がある。画面外枠の額縁部分をベゼルと呼ぶが、最近のディスプレイはこれが狭くなっているものが多いのだ。

さらに、最近のディスプレイはポートを豊富に装備し、高い拡張性を備えたものも増えた。中でもUSB-Cは映像入力とデータ転送、給電など複数機能をサポートしており、PCとケーブル1本で接続するだけで、画面を映し出すと同時にPCに給電・充電することもできる。PCセッティングが苦手という人も安心できるはずだ。

モニターアームでさらに快適に

デスクが狭く、外付けディスプレイを置けないという場合にも対応策はある。モニターアームの導入だ。クランプでデスクの端に固定し、可動式のアームでディスプレイを支えることで、角度や高さを自由自在に調整できるようになる。これならディスプレイ下の空間を有効に活用し、周辺機器や資料を広げておくスペースも生まれるし、ディスプレイを使いたいときに使いたい場所にセットできるようにもなる。自宅の狭さを訴える社員への導入を検討してみてもいいだろう。

HP製液晶一体型PCやHP製超小型デスクトップPCをディスプレイと一体でモニターアームに設置すれば狭いデスクにもPCやモニターが設置できる。

出社しない社員には据え置き型PCも

出社せずとも仕事が進められる部門の社員、たとえばコールセンターやカスタマーサポート部門、制作クリエイターや開発部門では、据え置き型のデスクトップPCを導入するケースも増えているそうだ。会社で使っている超小型デスクトップPCを自宅に持ち帰り、テレワークに活用するというケースもあると聞く。

HP製液晶一体型PCは無線LANにも対応、電源ケーブルだけで使用できる^＊2

さらに、全従業員の何割かを恒常的にテレワーク対象者とする動きも一部では見られるようだ。その際には狭い場所にも設置でき、移設が容易でデスクトップPCと変わらないパフォーマンスを発揮する液晶一体型PCも有効と考えられる。

また、クリエイティブ系の仕事では、画面の数が増えるほど生産性が上がるということはすでに常識となっており、マルチディスプレイ環境が当たり前となっているという。そうした業務に携わる社員にデュアルディスプレイ環境を提供する場合も、超小型デスクトップPCや液晶一体型PCは適切な選択となるだろう。DisplayPort 出力を備える機器を選べば、もう1台のディスプレイと直列に数珠つなぎするデイジーチェーン接続で簡単に2画面化できるのだ。

HP製ドッキングモニターならディスプレイ同士もケーブル1本で接続可能。

在宅テレワークは恒常的と考える

テレワークという仕事環境の変化は、生活環境や新たな職場環境を構築するという気持ちで臨めばメリットも大きい。使わない不要なものを整理し、スペースや時間などの資産を見直すきっかけにもなるだろう。さまざまなサービスも検討することで、シェアできるものや効率化できる部分も増えるはずだ。もはや在宅テレワークは、これからの働き方を考えるうえで前提として準備を進めることが重要だ。ある調査によれば、今後もリモートワークを含むテレワークの継続を検討している企業は、およそ74％に及ぶという。適材適所の機材で「仕事がしやすい場所を増やす」というポジティブな発想で取り組むことが「これからのワークスタイル」といえそうだ。

「今後、何％の従業員にリモートワークを続けてもらうか」という質問に対する企業の回答。実に74％の企業がリモートワーク継続に意欲的だった。
出典：Gartner（April2020）

＊１：Jon Peddie Research: Multi-monitor Usage and Trends, Report, July 2017
＊2：カスタマイズオプションの選択が必要です。