DX狙う日本企業が陥りがちな「5つの罠」

コロナで近づいた、アフターデジタルの世界

世界中に混乱をもたらしたコロナ禍の中で、浮かび上がってきたものもある。例えば外出自粛の中における、リモートワークへの移行対応などがそうだ。システムやセキュリティーの面が話題になりがちだが、出社しなければ業務が回らないという従来型のビジネスプロセスにも問題があったのだ。企業の、こうしたIT環境整備の進捗が、コロナ禍によってくっきり現れたといえる。

私たちは、コロナによりDXを「疑似体験」した

ITコンサルティングを行うアイ・ティ・アールの内山悟志氏は、「デジタルへの対応をしっかり進めていたら、あるいは進めていなかったら、私たちの仕事はどうなったか。新型コロナウイルスは、それを私たちに疑似体験させてくれた」と分析する。「まずデジタルがベースにあり、特別な体験としてリアルが存在するのがアフターデジタルの世界観。コロナはそれに近い体験を私たちに提供しました。今回の疑似体験によって変革への抵抗感が薄まり、今後はDXが本格的に進んでいくでしょう」(内山氏)。

アイ・ティ・アール
会長/エグゼクティブ・アナリスト
内山 悟志

本格的なDXがもたらすのは、「オペレーション業務」と「付加価値を高める業務」、双方のアウトプット増加だ。これまで企業は、ITを使ってオペレーション業務の効率化を進め、余ったリソースを付加価値業務に回すことでアウトプット増加を図ってきた。例えばリモートワーク環境を整えて通勤時間をなくし、浮いた時間をクリエーティブな業務に費やすのもその1つだ。

今後もその流れは変わらない。ただしDXが進めば、オペレーション業務を縮小させながらもアウトプットを増やし、さらに付加価値業務も時間の増加分以上の成果を出すことが可能になる。

「オペレーション業務ではさらに自動化が進みます。一方、付加価値業務ではデータ活用が進みます。IoTなどで取得したデータを高速処理して、顧客体験の向上などにつなげることが可能になる。ただし、日本企業がこうした取り組みを進めるに際して、どうしても陥りがちな『5つの罠』があるんです」

企業は、DXをどのように進めればいいのか。5つの罠とはいったい何か。マネジメント層が意識すべきポイントについて、次のページから無料でダウンロードできるPDFで解説している。ぜひ参考にしてほしい。