逆境から大逆転、ダイキン救った専業の執念

事業撤退の危機をどう乗り越えたのか?

ロングセラー商品「うるさら7」R32搭載モデルの量産開始を記念して撮影された当時の写真。その初代が発売される前、ダイキンのルームエアコン事業は撤退の危機にさらされていたことをご存じだろうか
「無給水加湿」という言葉を聞いたことがあるだろうか。そもそも湿度とは、空気中の水分量がどのくらいあるのかを指す。だから部屋を加湿するには、水を使って空気中の水分量を上げるのが最もシンプルな方法だ。それを面倒な給水が不要で、自動で加湿をやってのけようというのが「無給水加湿」である。いまや、ダイキンの最高機種のエアコンのみに搭載される憧れの機能となっているが、その開発には知られざる苦悩と、絶対に譲ることのできないこだわりがあった。

いま最新のエアコンには、温度制御などの基本機能のほかにさまざまな機能が付いている。高級機種となれば、空気清浄機能や換気機能、自動掃除機能などを備えたもののほか、この秋には各社からAI(人工知能)を搭載した新製品が出そろってくる。

そうした中で、変わらず湿度にこだわり続けているのがダイキンだ。湿度が高くなる夏場向けの除湿機能を備えたエアコンは一般的だが、乾燥する冬場向けに加湿機能があるのはダイキンのエアコン「うるるとさらら(以下、うるさら)」だけである。

そんな、いまでこそダイキンの看板商品となっている「うるさら」だが、1998年の初代「うるさら」発売直前には、同社のルームエアコン事業は撤退が検討されていたことをご存じだろうか。

「湿度」こそ差別化のカギと考えた理由

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ダイキンは、1951年に日本初のパッケージ型エアコンを開発して以来、業務用空調事業で高いシェアを誇ってきた。しかし、その後に進出した家庭用市場では大きな存在感を示せずにいた。

市場でのシェア、一般ユーザーへのブランド認知度ともに低空飛行の状態が続く中、家電量販店でルームエアコンを買うのが当たり前になり、住宅設備専門店のルートを主な販路としていたダイキンは大きな打撃を受けていたのだ。シェアは10%未満で、ルームエアコン事業は赤字に転落。「ルームエアコンから撤退し、業務用エアコンに絞るべき」という声が社内外から聞こえるようになっていた。

「世の中があっと驚くような商品をつくれ!」。ダイキンの経営陣からルームエアコン開発チームに対し、そんな檄が飛んだ。一体どうすればいいのか――。開発チームの誰もが、ルームエアコン事業の進退がかかっていることを痛感し、頭を抱えていた。

「市場のメインテーマとしては、ちょうど『省エネ』が注目され始めていました」。そう振り返るのは、当時から現在まで一貫してルームエアコンの商品企画を担当しているダイキンの村井由佳氏だ。省エネ製品で電気代が節約できる、そんな切り口で需要を喚起していた時代である。

空調生産本部 商品開発グループ
村井由佳

しかしダイキンは、省エネは当たり前であり、あっと驚く商品にはならないと考え、ユーザーの使用感にも着目した。

「市場調査を重ねるうちに、暖房使用時に室内が乾燥することに不満を抱く方がとても多いことに気づいたのです。消費者がエアコンを嫌う理由が『乾燥』であるならば、空調の専業メーカーである私たちが解決しなければならない。

そこであらためて、空調の4要素『温度・湿度・空気清浄・気流』と向き合い、『乾燥』という消費者の不満を解決する『湿度』にこだわり抜いた商品をつくれないかと考えたのです。他社にはできない、空調の専業メーカーだからこそつくれるオンリーワン商品をつくろうと、それが現場が出した結論でした」(村井氏)

当時は、省エネに次いで、健康という観点から加湿器や除湿器が家電として本格的に登場し、人気を獲得していた時期でもあった。とはいえ、加湿ができるエアコンなんて誰も見たことがない。しかも、経営陣から提示された新製品発売までの期限は、たったの10カ月と、通常では考えられないほどタイトなものだった。

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