留学経験が｢キャリア自律型人財｣を育てる 東洋大学
第7回は、労働市場や人財マネジメント、個人のキャリアについて研究・提言しているリクルートワークス研究所主幹研究員の豊田義博氏と、国際教育が専門の東洋大学国際地域学部の芦沢真五教授が、グローバル人財育成の現状、留学経験の意義などについて対談。文部科学省「スーパーグローバル大学創成支援」に採択された東洋大学のグローバル人財育成構想「TOYO GLOBAL DIAMONDS」や、2017年に国際地域学部に新設予定のグローバル・イノベーション学科※への狙いと期待が語られた。
豊田義博
『就職ジャーナル』、『リクルートブック』、『Works』の編集長を経て、現在は研究員として、20代の就業実態・キャリア観・仕事観、新卒採用・就活、大学時代の経験・学習などの調査研究に携わる
芦沢 もともと「グローバル人財育成」という言葉は、2010年ごろまでは海外からの留学生が国際的に活躍しうる人財として育っていく、というイメージで語られることが多かったと思います。その後、「そもそも日本の大学はグローバル人財を育成できていないのではないか」という警鐘が、産業界などから提起されるようになり、文部科学省により「グローバル人材育成推進事業」「スーパーグローバル大学創成支援」など、一連の事業が始まりました。企業側は、人財についてどんな問題意識を持っているのでしょうか。
豊田 近年、仕事における環境の変化と、求められる専門性が高まるにつれて、個人が自らキャリアデザインを主導する「キャリア自律型」の人財が、日本企業でも求められるようになっています。一方、現状の一般社員レベルでは、まじめで優秀ではあるもののリスク回避志向が強いため、若手が伸び悩む傾向が問題になっています。リクルートワークス研究所は、積極的に仕事に関わる資質として、自己信頼、変化志向・好奇心、当事者意識、達成欲求、の4つで構成される環境適応性が重要と考えていますが、そうした資質が大卒人財にあまり培われていないのが現状だと思います。
芦沢真五
慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス、大阪大学、慶應義塾ニューヨーク学院、明治大学国際連携機構などを経て2013年より現職。専門は教育学、教育社会学
芦沢 リスクを取る意識や、学びに対する積極性は、留学を経験することで高まると考えられます。私が参加している科研費研究「グローバル人材育成と留学の長期的なインパクトに関する調査」1で、海外留学経験者約4500人の調査を行い、留学非経験者との意識を比較しました。「リスクを取ること、チャレンジすることに関する意識が高まった」という質問に「つよくそう思う」または「そう思う」と回答した留学経験者は73％だったのに対し、非経験者は計29.8％にとどまり、大きな差がありました。キャリアに対する影響も「キャリア設計の上で助けになった」と回答した留学経験者が69.7％であったのに対し、非経験者は46.7％で、リスクを取る姿勢、キャリア自律に対する留学経験の効果は、調査結果の数字として非常に明確に表れています。
豊田 当研究所の社会リーダーを対象にしたインタビュー調査でも、留学・海外経験の影響は浮き彫りになっています。米国留学後に起業した女性経営者は、日本では周りに合わせなければという同調圧力があったが、留学先で自分の思い通りにやっていいと気づいたことが起業の推進力になった、と話していました。また、国内のキャンパスであっても留学生と交流することで視野が広がるという報告もあります。
芦沢 確かに、全ての学生が留学できる環境にいるわけではないので、キャンパスの国際化によって、国内にいながら異文化体験を可能にする取り組みも重要です。ただ、想定していないような問題に直面し、自力解決を迫られる状況に置かれる留学経験は、国内では得られないものです。たとえば、日本に住む外国人に自分の英語が通じているからと言って、海外で自分の英語が通用するとは限りません。日本人の英語の発音に慣れていない海外の人と話してみると自分の英語が全く通じない、という事態に遭遇し愕然とする日本人学生も少なくありません。本場の英語の壁にぶつかって、本当の英語の難しさを実感できるのです。前述の科研費調査では、授業に対する積極性や、社会貢献活動への参加にも、留学経験によりプラスの影響が見られます。留学することによってのみ得られる貴重な体験、困難な体験を乗り越えた自信、自己肯定感など、留学がもたらす有形・無形の価値を、学生を送り出す親や教職員と共有したいと思っています。
1 科学研究費補助金 基盤研究（A）課題番号25245078 (代表者：横田雅弘）による。調査報告は以下に掲載されている。http://gj5000.jp/
