留学経験が｢キャリア自律型人財｣を育てる 東洋大学

リクルートホールディングス

リクルートワークス研究所

主幹研究員
豊田義博
『就職ジャーナル』、『リクルートブック』、『Works』の編集長を経て、現在は研究員として、20代の就業実態・キャリア観・仕事観、新卒採用・就活、大学時代の経験・学習などの調査研究に携わる

 芦沢 もともと「グローバル人財育成」という言葉は、2010年ごろまでは海外からの留学生が国際的に活躍しうる人財として育っていく、というイメージで語られることが多かったと思います。その後、「そもそも日本の大学はグローバル人財を育成できていないのではないか」という警鐘が、産業界などから提起されるようになり、文部科学省により「グローバル人材育成推進事業」「スーパーグローバル大学創成支援」など、一連の事業が始まりました。企業側は、人財についてどんな問題意識を持っているのでしょうか。

豊田 近年、仕事における環境の変化と、求められる専門性が高まるにつれて、個人が自らキャリアデザインを主導する「キャリア自律型」の人財が、日本企業でも求められるようになっています。一方、現状の一般社員レベルでは、まじめで優秀ではあるもののリスク回避志向が強いため、若手が伸び悩む傾向が問題になっています。リクルートワークス研究所は、積極的に仕事に関わる資質として、自己信頼、変化志向・好奇心、当事者意識、達成欲求、の4つで構成される環境適応性が重要と考えていますが、そうした資質が大卒人財にあまり培われていないのが現状だと思います。

東洋大学 国際地域学部 教授
芦沢真五
慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス、大阪大学、慶應義塾ニューヨーク学院、明治大学国際連携機構などを経て2013年より現職。専門は教育学、教育社会学

芦沢 リスクを取る意識や、学びに対する積極性は、留学を経験することで高まると考えられます。私が参加している科研費研究「グローバル人材育成と留学の長期的なインパクトに関する調査」¹で、海外留学経験者約4500人の調査を行い、留学非経験者との意識を比較しました。「リスクを取ること、チャレンジすることに関する意識が高まった」という質問に「つよくそう思う」または「そう思う」と回答した留学経験者は73％だったのに対し、非経験者は計29.8％にとどまり、大きな差がありました。キャリアに対する影響も「キャリア設計の上で助けになった」と回答した留学経験者が69.7％であったのに対し、非経験者は46.7％で、リスクを取る姿勢、キャリア自律に対する留学経験の効果は、調査結果の数字として非常に明確に表れています。

豊田 当研究所の社会リーダーを対象にしたインタビュー調査でも、留学・海外経験の影響は浮き彫りになっています。米国留学後に起業した女性経営者は、日本では周りに合わせなければという同調圧力があったが、留学先で自分の思い通りにやっていいと気づいたことが起業の推進力になった、と話していました。また、国内のキャンパスであっても留学生と交流することで視野が広がるという報告もあります。

芦沢 確かに、全ての学生が留学できる環境にいるわけではないので、キャンパスの国際化によって、国内にいながら異文化体験を可能にする取り組みも重要です。ただ、想定していないような問題に直面し、自力解決を迫られる状況に置かれる留学経験は、国内では得られないものです。たとえば、日本に住む外国人に自分の英語が通じているからと言って、海外で自分の英語が通用するとは限りません。日本人の英語の発音に慣れていない海外の人と話してみると自分の英語が全く通じない、という事態に遭遇し愕然とする日本人学生も少なくありません。本場の英語の壁にぶつかって、本当の英語の難しさを実感できるのです。前述の科研費調査では、授業に対する積極性や、社会貢献活動への参加にも、留学経験によりプラスの影響が見られます。留学することによってのみ得られる貴重な体験、困難な体験を乗り越えた自信、自己肯定感など、留学がもたらす有形・無形の価値を、学生を送り出す親や教職員と共有したいと思っています。

  1 科学研究費補助金 基盤研究（A）課題番号25245078 (代表者：横田雅弘）による。調査報告は以下に掲載されている。http://gj5000.jp/

豊田 生きた現場の中で、試行錯誤しながらPDCAサイクルを回す経験は大切ですね。環境適応性の高い人は、アルバイト等も含めて、そうした経験を積んでいることがインタビュー調査でもわかります。また、自分なりに社会を見て、課題を考えることも重要です。それを抜きにしては、自分のやりたいことを見つけられずキャリア自律は進みません。特に、日本のように成熟した国では社会的な課題を感じにくくなっていますので、社員を途上国・新興国のNPO法人に派遣し、本業のスキルや経験を活かして現地の社会的課題に挑む「留職」プログラムを活用する企業も現れています。

芦沢 東洋大学の国際地域学部でも、1年次に多くの学生がアジアの途上国・新興国でフィールドワークに参加しています。この経験は学生の目を開かせるうえで大きな効果があります。フィリピンで2週間の国際ボランティアに参加したある学生は、現地の子供たちが貧しい暮らしの中で英語を勉強する姿に感化され、帰国後に懸命に英語を勉強したことで、TOEICのスコアも入学時から比べると300点もアップさせました。また、大学入学前に引きこもりを経験したイブニングコースの学生も、フィリピンでのフィールドワークをきっかけに成長し、昨年にラオスではじめてとなる「かけ算九九のうた」を現地語で制作して教えるNPO活動を立ち上げ、文部科学大臣から表彰されるまでになっています。

豊田 日本の学生は、学びに対して受け身になりがちですが、自分が学ぼうという文脈を見つけられたことが大きいですね。留学先やキャンパスで、本当の現場に触れ、本気で関わることが将来につながるのだと思います。

芦沢 できるだけ多くの学生に留学をしてもらおうと、東洋大学では、多彩な留学プログラムを開発しています。たとえば、全学生を対象に、東南アジアへの短期海外研修「Diversity Voyage」を一般社団法人GiFTと提携して実施。語学力が不足している学生には、留学先で英語を学びながら正規科目も履修する「ブリッジプログラム」を提携校と協力、開発しています。また2017年の開設を構想しているグローバル・イノベーション学科^※では、国際社会で先端的な役割を担うリーダー人財の育成を目指し、長期留学を義務化、留学生比率30％以上を目標に設定、講義も英語で行います。このキャリア自律が求められるリーダー人財の育成に加え、文部科学省「スーパーグローバル大学創成支援」に採択された「TOYO GLOBAL DIAMONDS」構想では、都市型総合大学という本学の特徴を踏まえ、学生全体のグローバル化を底上げすることで国際社会の中核を担える中堅人財の育成も目指しています。

豊田 留学経験の比率を高めることが、学習の成果を高めることと密接な関係があることは間違いないように思います。企業は、もっと大学での学びを評価する方向に進むべきで、そのためには、大学側がきちんと学習成果を示すことも大切でしょう。一部の企業では、厳しい指導をする特定のゼミを評価して、その所属学生を積極的に採用する動きも生まれています。小さな動きが蓄積され、社会変化をもたらす日を楽しみにしています。

芦沢 学習成果の可視化への取り組みとして、語学学習や研修などの成果を一元管理して、学生の動機付けや教員の指導に役立てるeポートフォリオシステムを導入しました。今後は、就職活動先の企業に学習成果を示す方法も模索していきます。また、大学が持つアイデンティティも大切にしたいと考えています。東洋大学創立者の井上円了は「余資なき者、余暇なき者にも学問の機会を与えよ」と考え現在の東洋大学でもお金がない人、時間がない人も学べるように、文系学部にイブニングコース（夜間部）を置いています。このイブニングコースも含めた全ての学生が参加できる国際教育プログラムを充実させ、世界を舞台に先端的な役割を担うグローバルリーダーから、国際社会の中核を担う中間層まで幅広くグローバル人財の育成を目指します。

※2017年度開設予定（設置構想中）。学部・学科名は仮称であり、計画内容は変更になる可能性があります。