日本企業の優れた「挑戦」を
応援するファンドが誕生
アセットマネジメントOne
「日本の未来」へリスクマネーを橋渡しする
この「未来変革日本株ファンド」の販売を担当する、みずほ証券国内営業部門リテールグループ長の池田政宏氏も、ファンドへの期待を次のように語る。
国内営業部門
リテールグループ長
池田政宏
「日本の未来を変えるイノベーションを起こす企業に投資するファンドというところに魅力を感じました。証券会社は資本市場の担い手であると同時に、直接金融の担い手でもあります。日本が大きな変革の時代を迎えている今、われわれはイノベーションを起こそうとしている成長企業に対し、リスクマネーをきちんと橋渡しする使命を担っています。今あらためて、日本の未来にいかに貢献できるかが問われているのです。
日本の家計の健全な資産形成のためにも、『貯蓄から投資へ』の波を大きなものにしたい。自動運転、再生医療などのイノベーションをテーマとしたこのファンドは、まさに日本の未来に投資することと同義であると言えるでしょう」
「未来変革日本株ファンド」は今年1月7日から販売が開始された。販売状況について、池田氏はこう語る。
「日本の高度成長期の中で、技術はあるのに資金がないという経験をされた中小企業のオーナーの方が、当ファンドに投資された例があります。苦しい時代の中で、自分たちもさまざまな支援を受けて会社を育て、日本経済をけん引してきたという自負があるからこそ、次の未来の日本に恩返しをしたいという気持ちから投資されたのではないでしょうか。いわば、新しいリスクマネーを供給するという意志をもって投資されているのではないかと考えられます」
その一方で、「これからの日本を担う30、40代の方々にも、関心を持ってもらいたい」と池田氏は語る。「これからの日本を変えていく、良くしていくためにも、イノベーションを起こす企業に対しては長期的な支援が必要になるでしょう。『貯蓄から投資へ』という流れの中で、自分たちの子孫や将来の世代が夢を持って新しいことに挑戦できる国にするためにも、中長期の視点での『投資』を通じて企業を応援してほしい。イノベーションで日本は変われる。そのことを、このファンドの成長を通じて発信していきたいと考えています」。
株価変動リスク、個別銘柄選択リスク、流動性リスク、信用リスク
当ファンドは、株式などの値動きのある有価証券等に投資します。このため、ファンドは、株価の変動、個別銘柄の選択による株式市場全体の動向との乖離、市場に十分な需要や供給がないため取引を行えないまたは取引が不可能となること、組入有価証券等の発行者にかかる信用状況の変化等の影響により、組入れた有価証券等の価値が下落し、基準価額が下落することがあります。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
【ご購入時】購入時手数料：購入価額に上限3.24％（税抜3.0％）を乗じて得た額
【ご換金時】換金手数料：ありません。 信託財産留保額：換金申込日の基準価額に0.3％を乗じて得た額
【保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます。）】運用管理費用（信託報酬）：信託財産の純資産総額に対して年率1.5552％（税抜1.44％） その他費用・手数料：組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用等が信託財産から支払われます。（その他費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。）
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。※上記手数料等の合計額等については、保有期間などに応じて異なり
ますので、表示することができません。詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当広告は、DIAMアセットマネジメント株式会社が作成したものです。当広告における内容は作成時点（2016年2月22日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。投資信託の購入金額については元本保証及び利回り保証のいずれもありません。投資信託は、投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込は
加入協会／日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、
一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
設定・運用は
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会／一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
