ESを書く前に選考状況をチェックしよう 「エントリーシートでは落とさない」会社もある

他業種が軒並み「選考する」割合を上げるなか、金融と建設・不動産はともにその割合が約5割と以前から傾向を変えていません。理由としては、事務系総合職を対象とした集計なので、両業種とも人を相手にする営業が多いことが挙げられますが、その他、採用手法が比較的固定しているとも考えられます。

小売業とソフトウェア会社はES提出義務のある会社も相対的に少なく、ESであまり選考しない業種の代表格です。この傾向に変わりはありませんが、2011年版では2割に満たなかった「選考する」割合は、6年間で大きく増えています。この2業種はESがない会社が多いことが特色の一つとなっていましたが、その傾向も薄れてきているようです。 

おそらくこうしたES選考の傾向を察知して、学生側もES対策に年々力を入れてきています。そうしたなかでES作成の省力化を謳うサービスも出始め、果たして省力化できるのか、省力化してよいものか戸惑っている人も多いのではないでしょうか。 

「ESの選考ポイント」でどこを見ているのかがわかる

『就職四季報』の「ESの選考ポイント」を見ると、企業がESのどこを見ているのかがわかります。「論理性」や「丁寧さ」など、各社共通で書ける部分もありますが、それだけで終わっている会社はほとんどありません。

「志望動機」に加え、「当社への熱意」、「当社で何がしたいか」、「会社と業務の理解度」など、その会社でしか通用しないことがほとんどです。「学生時代に力を入れたこと」という項目も、どの会社でも通用することを書いても人事には響かないでしょう。学生時代に力を入れたことが、自社の志望につながって初めて心に響くものになります。

ESは面接の最も重要な参考資料となります。各社共通部分で力を使ってしまわず、会社オリジナルの設問に注力することです。もちろん、共通項目を重く見て選考をする会社もあるのかもしれません。ただ、そうした会社は、入社後もオリジナルな創意工夫よりも、もともとの人材スペックを高く評価する会社である確率が高いのではないでしょうか。

企業がESで何を見ているのか。その背後にあるものまで考えて企業選びを進めることで、受ける企業がより絞られてくるはずです。