イズミ､西日本のスーパーがなぜ好調なのか ｢ゆめタウン｣で広島､九州各県を席巻する

地方だからこそ光る。イズミは今期も連続最高益更新の見込みだ（写真は「ゆめタウン広島」）

総合スーパー（GMS）業界が苦戦する今、地方のとあるスーパーが好調である。

広島県に本社を置き、中国地方や四国、九州で、ショッピングセンター（SC）｢ゆめタウン｣などを展開する、イズミだ。4月7日に発表した2015年2月期の業績は、主力のSCやGMS、スーパーマーケット（SM）が好調に推移し、売上高は前期比4.1％増の5797億円、営業利益は同4.2％増の303億円。それぞれ5期連続、3期連続で過去最高を更新した。  

2014年4月の消費増税以降、衣料品や住居関連品は前年をやや下回ったが、主力の食料品部門が伸長。高級和牛などの精肉や凝った総菜など、付加価値の高い品ぞろえを充実させたことで、シニア層を中心に支持された。価格感応度の高いヤングファミリーを中心に客数が減ったものの、シニアの旺盛な需要を背景に客単価が増え、既存店売上高は通期で前期比1.8％増となった。積極的な既存店改装も効き、SCが受け取る専門店からのテナント収入も増えた。

PB増やさず、目指すは価値訴求型

GMSやSCなどで競合する、イオンやイトーヨーカ堂などが軒並み大幅営業減益に沈む中、地方スーパーのイズミの底力は光っている。イオンが増税後に値引きやPB（プライベートブランド）商品｢トップバリュ｣を強化するなど、価格訴求型で集客を狙ったのとは対照的に、イズミはPB比率を抑制し、メーカーのNB（ナショナルブランド）や、地域に根ざした地場商品を中心にした、”価値訴求型”で、顧客からの支持を得たことが特徴だ。地方に多く展開しているのは、GMS各社とも変わらないが、商品戦略の違いは、業績の明暗が分かれる大きな要因になっている。

続く2016年2月期についても、イズミは順調に進みそうだ。売上高は前期比11.8％増の6482億円、営業利益は同9.8％増の333億円と、それぞれ過去最高を連続更新する見込み。客数は前期比微増を想定する一方、客単価は同2％増を想定。直営でないテナントの拡大に伴って、粗利率は微減予想ながら、新規出店や既存店改装などの効果で、大幅な増収増益を見込む。地方百貨店も振るわない中、イズミは百貨店と比肩する付加価値の高い商品の品ぞろえも一段と増やし、顧客を奪う狙いである。

新規店舗では4年ぶりとなる大型店の出店を予定。約209億円を投じる大型SC店｢ゆめタウン廿日市｣（店舗面積4万6000平方メートル）を、広島県廿日市市に6月にオープンし、集客を年間1200万人とはじく。本格的な利益寄与は来期以降となる予定だが、自治体と一緒になった街づくりの一環でもあり、今後の収益インパクトは大きい。ほかにも佐賀県佐賀市に｢ゆめマート佐賀中央｣を、福岡県筑後市に｢ゆめモール筑後｣といった、小商圏型の開業も2店舗予定している。