日本のプロサッカーに外資マネーが流れ込む――。このニュースついて、日本のサッカーファンの間では賛否両論が飛び交っている。
これまでのJリーグの規約は、日本国籍を持たない企業や個人がクラブの株の過半数を保有することを認めていなかった。だが今シーズンからはその解釈が変更され、日本法人を設立すという条件さえクリアすれば、外資でもクラブを経営することができるという方針に変わる。
チェルシーもロシアの富豪が育てた
近年、Jリーグの観客動員数やスポンサー収入は頭打ち状態だ。今回の「外資解禁」で国外からの投資を呼び込み、財政基盤、選手の技術ともにレベルの高いチームを作ることで、ファン層やJリーグマーケットそのものの拡大を図ろうとしている。
現にイングランド・プレミアリーグのチェルシーは2003年、ロシア出身の富豪が買収。個人資産をつぎ込んでクラブの予算を増大させ、世界屈指のチームに育て上げるなど、欧州では複数の例が出ている。
これに対し夏野剛氏は、「本当にいいことだと思う。むしろいままで規制されていたことが不思議」と話す。「日本は人口縮小下にあるとはいえ、1億2000万人の人口がある。外資企業の側から見れば、日本にターゲットに定めて広告宣伝したい場合、Jリーグのチームのスポンサーになるのは一つの手だろう」(夏野氏)。
ただこの外資解禁には、「オーナーである外資に急に撤退を決められたらどうするのか」「選手の報酬が高騰し相場が崩れるのでは」などの否定的な意見も多い。これに夏野氏は、「それでも別にいいじゃないか」と語り、さらに外資解禁以外にもJリーグが取り組むべき課題があることを指摘する。
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