2015年、激変のマンション市場はここだ!

濃淡クッキリ!浮かぶ「日本橋」、沈む「湾岸」

二極化が進んだ2014年の首都圏マンション市場。2015年はどうなる?(撮影:今井康一)
湾岸エリアや日本橋、立川、そして浦和、柏――。2014年の首都圏の新築マンション販売戸数は前年に比べて大幅に減少したが、その状況下でも人気が衰えていないエリアがある。むしろ、利便性が高く、地域ブランドが浸透しているエリアには、人気がいっそう集中する傾向がある。
こういった激戦区は2015年も好調に推移するのか。好不調を左右する要素となるものは何か。激戦区エリアの行方を検証する。

ほとんどの物件が完売状態の日本橋

「デベロッパーが強気の構えで売りに出ている」。今、不動産業界でそう言われているのが、日本橋・築地エリアだ。交通利便性の高さや地域再開発の進展が好感され、東京都内の最激戦区の1つとなっている。特に日本橋周辺は、「最近売りに出された物件のほとんどが完売に近い状態」(業界関係者)だという。

不動産コンサルティング会社・トータルブレインの調べによると、このエリアでのマンション販売数は2009年までは200戸弱に過ぎなかったが、2010年以降は年700~800戸に急増。特に、2013年は年1000戸の大台に乗った。2014年に入っても、「パークホームズ築地グリーンサイド」や「プレミスト日本橋浜町」など、完売した物件が多い。

供給増につれて、販売価格も上昇している。このエリアの平均単価(1坪当たり、以下同)は2010年の278.5万円から2014年は314.1万円へ、13%も上昇した(2014年は1~8月の調査、以下同)。

日本橋・築地エリアの人気を支えているのが、30~40歳代を中心とするファミリー層の実需だ。これまで、このエリアの平均面積は50平方メートル台だったが、2014年は60平方メートル台となっている。購買中心層が1~2人の核家族から、2~3人のファミリー層に移行していると見られる。日本橋周辺では三井不動産が主導して地域開発が着々と進められており、こういった地域活性化に向けた取り組みが消費者に支持されているようだ。

このエリアは2015年以降も好調を維持する公算だ。「現時点では実需の購入がほとんどだが、これからは相続税対策や国内外富裕層の投資対象としての需要も増加するだろう」と、トータルブレインの杉原禎之取締役は分析する。

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