昭和シェルは太陽電池の世界リーダーになる!

香藤繁常・昭和シェル石油 会長兼グループCEOに聞く

かとう・しげや●1970年シェル石油入社、2001年取締役、03年常務、05年専務、06年代表取締役副会長、09年代表取締役会長、13年3月から代表取締役会長兼グループCEO (撮影:今 祥雄)

昭和シェル石油が社運を賭けた太陽電池製造子会社ソーラーフロンティアの業績が大きく好転し、注目度が高まっている。

再生可能エネルギー固定価格買取制度(フィードインタリフ=FIT)の恩恵が大きいが、FITによる太陽光発電の買い取り価格は2015年度以降、大きく引き下げられる可能性が高く、太陽電池メーカーは今のうちに対策を準備しておく必要がある。

ソーラーフロンティアは自身の技術革新、生産コスト削減努力も実を結びつつあり、業界内での存在感は着々と高まっている。昭和シェル石油の香藤繁常・会長兼グループCEOに、太陽電池事業での今後の取り組みを中心に、石油事業を含めた将来戦略について聞いた。

石油会社からエネルギー会社への転換が必要

――太陽電池事業、発電事業の位置づけは?

石油精製事業は国内の石油需要が右肩上がりで伸びることを前提としたビジネスモデルだった。ところが、今や日本の経済構造が大きく変わり、国内エネルギー需要も恒久的に拡大する時代ではなくなった。その中で持続的成長を遂げていくためには、石油会社からエネルギー会社への転換が必要だ。その延長線上にあるのが太陽電池事業や発電事業だ。

進出するからには、自分の競争力を担保できる分野でなければならない。その点、発電事業は、臨海地区で石油事業を行っている当社のロジスティックスを活用でき、大きな電力需要を持つ東京エリアへの電気の託送距離も短いという利点がある。

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